ATグループ（8293）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -13億6200万
- 2010年9月30日
- 3億4900万
- 2010年12月31日 +773.64%
- 30億4900万
- 2011年3月31日 +74.97%
- 53億3474万
- 2011年6月30日 -98.22%
- 9500万
- 2011年9月30日 +154.74%
- 2億4200万
- 2011年12月31日 +483.47%
- 14億1200万
- 2012年3月31日 +487.61%
- 82億9700万
- 2012年6月30日 -96.55%
- 2億8600万
- 2012年9月30日 +703.15%
- 22億9700万
- 2012年12月31日 +278.01%
- 86億8300万
- 2013年3月31日 +83.2%
- 159億700万
- 2013年6月30日 -55.25%
- 71億1900万
- 2013年9月30日 +60.49%
- 114億2500万
- 2013年12月31日 +27.62%
- 145億8100万
- 2014年3月31日 +3.77%
- 151億3000万
- 2014年6月30日 -77.55%
- 33億9600万
- 2014年9月30日 +115.72%
- 73億2600万
- 2014年12月31日 +93.01%
- 141億4000万
- 2015年3月31日 +48.09%
- 209億4000万
- 2015年6月30日 -89.36%
- 22億2800万
- 2015年9月30日
- -1億6600万
- 2015年12月31日
- 43億3600万
- 2016年3月31日
- -11億2900万
- 2016年6月30日
- -10億7700万
- 2016年9月30日
- 63億7000万
- 2016年12月31日 +124.08%
- 142億7400万
- 2017年3月31日 -10.68%
- 127億5000万
- 2017年6月30日 -84.53%
- 19億7200万
- 2017年9月30日 +280.22%
- 74億9800万
- 2017年12月31日 +55.53%
- 116億6200万
- 2018年3月31日 +0.64%
- 117億3700万
- 2018年6月30日 -72.49%
- 32億2900万
- 2018年9月30日 +50.63%
- 48億6400万
- 2018年12月31日 -29.28%
- 34億4000万
- 2019年3月31日 +98.31%
- 68億2200万
- 2019年6月30日 -54.08%
- 31億3300万
- 2019年9月30日 +162.02%
- 82億900万
- 2019年12月31日 +36.78%
- 112億2800万
- 2020年3月31日 -39.17%
- 68億3000万
- 2020年6月30日 -79.49%
- 14億100万
- 2020年9月30日 +268.52%
- 51億6300万
- 2020年12月31日 +147.43%
- 127億7500万
- 2021年3月31日 +50.01%
- 191億6400万
- 2021年6月30日 -62.95%
- 71億
- 2021年9月30日 +55.35%
- 110億3000万
- 2021年12月31日 +35.9%
- 149億9000万
- 2022年3月31日 +25.62%
- 188億3100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2021/06/25 14:10
- #2 事業等のリスク
- 金利水準の変動など外部に起因する側面が大きいため、当該リスクが顕在化する可能性の程度及び時期について予測することは困難でありますが、当社グループとして、これまでもCMS(キャッシュマネジメントシステム)の運用などにより、資金の効率化に取り組んでおりますが、さらに保有資産の見直しなどを行い、リスクの低減を図ってまいります。2021/06/25 14:10
(12) その他有価証券評価差額金による自己資本及び包括利益に与える影響について
当社グループが保有する投資有価証券は、そのほとんどが取引関係によるものであり、中でもトヨタ自動車㈱の株式が大きなウエイトを占めております。また、当連結会計年度末における自己資本のうち、「その他有価証券評価差額金」は16.5%と高い割合となっており、期末のトヨタ自動車㈱の株価によって、自己資本が変動し、自己資本比率及び包括利益等に影響を及ぼす可能性があります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
