- 8293
- 2022/06/13
- 時価
- 982億円
- PER
- 12.66倍
- 2010年以降
- 3.43-12.86倍
(2010-2022年) - PBR
- 0.38倍
- 2010年以降
- 0.17-0.56倍
(2010-2022年) - 配当 予
- 0.72%
- ROE
- 2.98%
- ROA
- 1.71%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 1846億8900万
- 2016年3月31日 -5.26%
- 1749億8200万
個別
- 2015年3月31日
- 1410億2200万
- 2016年3月31日 -10.24%
- 1265億8800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) 減価償却費の調整額△68百万円には、セグメント間減価償却費△132百万円、各報告セグメントに配分していない全社減価償却費64百万円が含まれております。2016/06/28 13:54
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額560百万円には、セグメント間有形固定資産及び無形固定資産の増加額△121百万円、各報告セグメントに配分していない全社有形固定資産及び無形固定資産の増加額682百万円が含まれております。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (3) 減価償却費の調整額△75百万円には、セグメント間減価償却費△121百万円、各報告セグメントに配分していない全社減価償却費46百万円が含まれております。2016/06/28 13:54
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額875百万円には、セグメント間有形固定資産及び無形固定資産の増加額△138百万円、各報告セグメントに配分していない全社有形固定資産及び無形固定資産の増加額1,013百万円が含まれております。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/28 13:54 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2016/06/28 13:54前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)土地 16百万円 ― - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2016/06/28 13:54前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)土地 118百万円 ― - #6 固定資産廃棄損に関する注記
- 固定資産廃棄損の内容は、次のとおりであります。
2016/06/28 13:54前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 70百万円 2百万円 建物等解体・撤去費用 61 164 計 132 166 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 当期首残高」及び「当期末残高」については、取得価額により記載しております。
2 建設仮勘定の当期増加額の主な内容は、次のとおりであります。
ATグループ本社南館 1,137百万円
3 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2016/06/28 13:54 - #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/28 13:54
(注) 繰延税金資産(負債)の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 持分法適用会社留保利益 △469 △464 有形固定資産 △74 △87 固定資産圧縮積立金 △171 △161
- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産合計の残高は、1,538億34百万円(前連結会計年度末1,474億76百万円)となり、63億57百万円増加しました。これは主に、割賦売掛金が21億1百万円、受取手形及び売掛金が19億45百万円、新車在庫などの商品が15億94百万円増加したことなどによります。2016/06/28 13:54
(固定資産)
固定資産合計の残高は、1,749億82百万円(前連結会計年度末1,846億89百万円)となり、97億6百万円減少しました。これは主に、土地が17億88百万円、繰延税金資産が10億72百万円、機械装置及び運搬具が10億13百万円増加した一方で、投資有価証券が時価の下落等により155億89百万円減少したことなどによります。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2016/06/28 13:54
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。