- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。2019/06/26 11:52 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(固定資産)
固定資産合計の残高は、2,034億71百万円(前連結会計年度末1,982億66百万円)となり、52億5百万円増加しました。これは主に、設備投資等により建物及び構築物が44億80百万円、土地が12億70百万円増加したことなどによります。
(流動負債)
2019/06/26 11:52- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2019/06/26 11:52- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産
2019/06/26 11:52
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