固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 485億5000万
- 2017年3月31日 -3.88%
- 466億6800万
- 2017年12月31日 +6.21%
- 495億6500万
個別
- 2016年3月31日
- 466億4400万
- 2017年3月31日 -2.94%
- 452億7200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2018/06/15 9:37
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定率法を採用しております。 - #2 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2018/06/15 9:37
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2018/06/15 9:37
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #4 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2018/06/15 9:37
有形固定資産 : 事務用機器等であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #5 四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係(連結)
- (四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係)2018/06/15 9:37
当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)、のれんの償却額は、次のとおりであります。
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/15 9:37
(単位:百万円) - #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/15 9:37
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成28年3月31日) その他有価証券評価差額金 △1,060 固定資産圧縮積立金 △883 株式信託評価益 △542
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/15 9:37
(注) 繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成28年3月31日) 貸倒引当金の減額修正 △1 固定資産圧縮積立金 △914 株式信託評価益 △542
- #9 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結損益計算書関係)2018/06/15 9:37
平成28年4月1日に開始する連結会計年度(翌連結会計年度)より、区分掲記しておりました特別損失の「固定資産除却損」は、金額的重要性が乏しくなったため、特別損失「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、当連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。また、特別損失の「その他」に含めていた「固定資産売却損」は、特別損失総額の100分の10を超えたため、独立掲記することとしました。連結財務諸表規則附則第2項の規定に基づき、この表示方法の変更を反映させるため、当連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、当連結会計年度の連結損益計算書において、特別損失に表示していた「固定資産除却損」9百万円、「その他」15百万円は、「固定資産売却損」0百万円、「その他」24百万円として組み替えております。 - #10 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2018/06/15 9:37
当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 時の経過による調整額 1 有形固定資産の売却に伴う減少額 △39 期末残高 70 - #11 連結損益計算書関係(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
※2018/06/15 9:37前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)土地、建物及び構築物 306百万円 2,769百万円 機械装置及び運搬具 1 4 工具、器具及び備品 0 0 計 308 2,773 - #12 連結貸借対照表関係(連結)
- ※3 有形固定資産の減価償却累計額2018/06/15 9:37
4 受取手形割引高及び輸出為替手形割引高前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 9,949百万円 7,132百万円 - #13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産……………移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2018/06/15 9:37
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)