全事業営業利益
連結
- 2010年8月31日
- 15億6900万
- 2011年8月31日 +1.91%
- 15億9900万
- 2012年8月31日 +97.44%
- 31億5700万
- 2013年8月31日 +5.51%
- 33億3100万
- 2014年8月31日 -22.64%
- 25億7700万
- 2015年8月31日 -91.27%
- 2億2500万
- 2016年8月31日 +135.11%
- 5億2900万
- 2017年8月31日 +170.13%
- 14億2900万
- 2018年8月31日 -57.59%
- 6億600万
- 2019年8月31日
- -8億6100万
- 2020年8月31日 -999.99%
- -114億8700万
- 2021年8月31日
- -32億9400万
- 2022年8月31日
- 1億9300万
- 2023年8月31日 +999.99%
- 50億2200万
- 2024年8月31日 +4.64%
- 52億5500万
- 2025年8月31日 +9.15%
- 57億3600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 全社費用は主にセグメントに帰属しない一般管理費です。2023/10/13 15:00
2.セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しています。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しています。2023/10/13 15:00
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況の中、中核事業会社である株式会社オンワード樫山のOMO(Online Merges with Offline)サービス「クリック&トライ」の利用拡大や、SNSを活用したマーケティング施策の精度が上がったことなどから、リアル店舗およびオンラインストアへの来客数が着実に増加しました。その結果、売上高が大きく伸長しました。また、グローバル事業構造改革の成果が顕著に現れたことや、商品サプライチェーンの効率化が進んだことなどにより、売上総利益率が引き続き上昇しました。一方で、ブランド複合店舗の展開による販売効率の改善などにより、販管費率が大幅に低下しました。2023/10/13 15:00
以上の結果、連結売上高は904億11百万円(前年同期比10.0%増)、連結営業利益は50億22百万円(前年同期比26.0倍)、連結経常利益は44億12百万円(前年同期比574.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は28億62百万円(前年同期比501.1%増)となりました。
また、当社グループでは、新規事業の創出やM&A等を活用した事業基盤の強化・拡大により成長を加速していく中で、会計基準の差異にとらわれることなく企業比較を容易にすることを目的とし、EBITDA(営業利益+減価償却費およびのれん償却費)を重要な経営指標としています。