全事業営業利益
連結
- 2010年5月31日
- 44億9800万
- 2011年5月31日 +4%
- 46億7800万
- 2012年5月31日 +32.88%
- 62億1600万
- 2013年5月31日 +2.8%
- 63億9000万
- 2014年5月31日 -6.68%
- 59億6300万
- 2015年5月31日 -26.23%
- 43億9900万
- 2016年5月31日 +12.34%
- 49億4200万
- 2017年5月31日 -7.71%
- 45億6100万
- 2018年5月31日 -21.99%
- 35億5800万
- 2019年5月31日 -17.37%
- 29億4000万
- 2020年5月31日
- -21億1200万
- 2021年5月31日
- 11億4700万
- 2022年5月31日 +74.8%
- 20億500万
- 2023年5月31日 +168.33%
- 53億8000万
- 2024年5月31日 -5.69%
- 50億7400万
- 2025年5月31日 +5.5%
- 53億5300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 全社費用は主にセグメントに帰属しない一般管理費です。2024/07/12 14:34
2. セグメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しています。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失(△)は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しています。2024/07/12 14:34
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境の中、当社グループでは気候変動に対応した新規企画商品の販売が好調だったことに加えて、OMO(Online Merges with Offline)サービス「クリック&トライ」の利用が引き続き拡大したことなどから、売上高が増加しました。また、商品在庫水準の適正化を計画的に進めた結果、売上総利益率は低下しましたが、賃上げの実施による人件費の増加や広告宣伝費の増加を、ブランド複合店の拡大による店舗運営の効率化などで補った結果、売上高販管費率は低下しました。2024/07/12 14:34
以上の結果、連結売上高は513億76百万円(前年同期比2.9%増)、連結営業利益は50億74百万円(前年同期比5.7%減)、連結経常利益は51億95百万円(前年同期比6.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は40億19百万円(前年同期比20.1%増)となりました。
なお、当社グループでは、新規事業の創出やM&A等を活用した事業基盤の強化・拡大による成長を加速していく中で、会計基準の差異にとらわれることなく企業比較を容易にすることを目的とし、EBITDA(営業利益+減価償却費およびのれん償却費)を重要な経営指標としています。