減価償却費
連結
- 2020年2月29日
- 46億1800万
- 2021年2月28日 -13.4%
- 39億9900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額32,671百万円には、のれんの未償却残高6,127百万円およびセグメント間取引消去△142,557百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産169,101百万円が含まれています。全社資産は主に純粋持株会社である当社における資産です。2021/05/28 15:00
2. 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用(什器)が含まれています。
3. セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と一致しています。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用(什器)が含まれています。2021/05/28 15:00
- #3 営業費用のうち主要な費目及び金額
- ※2 営業費用の主要な費目及び金額は次の通りです。なお、全額が一般管理費に属するものです。2021/05/28 15:00
前事業年度(自 2019年3月1日至 2020年2月29日) 当事業年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日) 広告宣伝費 213 百万円 494 百万円 減価償却費 782 百万円 562 百万円 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループは、成長性と収益性を高め、継続的・安定的に企業価値の向上をはかることが株主重視の経営と認識し、売上の拡大と効率的な経営をより推進して、中長期的には売上高や各利益率指標の更なる向上をめざすとともに、株本の投資効率を高め、ROE8%を早期に実現したうえで、将来的にROE10%以上の水準をめざします。2021/05/28 15:00
また、当社グループでは、新規事業の創出やM&A等を活用した事業基盤の強化・拡大による成長を加速していく中で、会計基準の差異にとらわれることなく企業比較を容易にすることを目的とし、EBITDA(営業利益+減価償却費およびのれん償却費)を経営指標としています。
なお、当連結会計年度のEBITDAは△153億43百万円(前年同期は50億79百万円)となりました。 - #5 臨時休業等による損失に関する注記(連結)
- ※5 新型コロナウイルス感染症に対する政府・自治体からの要請を受けて、日本・北米・欧州などにおいて多くの商業施設出店店舗・直営店・リゾート施設等を臨時休業しました。休業期間中に発生した店舗・リゾート施設の固定費(人件費・減価償却費・賃借料等)は、「臨時休業等による損失」として「特別損失」に計上しています。2021/05/28 15:00