神鋼商事(8075)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 47億2000万
- 2009年3月31日 -42.65%
- 27億700万
- 2009年12月31日 -39.19%
- 16億4600万
- 2010年3月31日 +76.67%
- 29億800万
- 2010年6月30日 -61.45%
- 11億2100万
- 2010年9月30日 +44.69%
- 16億2200万
- 2010年12月31日 +84.9%
- 29億9900万
- 2011年3月31日 +11.64%
- 33億4800万
- 2011年6月30日 -79.9%
- 6億7300万
- 2011年9月30日 +137.74%
- 16億
- 2011年12月31日 +40.69%
- 22億5100万
- 2012年3月31日 +30.48%
- 29億3700万
- 2012年6月30日 -99.9%
- 300万
- 2012年9月30日 +999.99%
- 3億2400万
- 2012年12月31日 +202.47%
- 9億8000万
- 2013年3月31日 +91.84%
- 18億8000万
- 2013年6月30日 -70.37%
- 5億5700万
- 2013年9月30日 +80.61%
- 10億600万
- 2013年12月31日 +82.8%
- 18億3900万
- 2014年3月31日 +71.83%
- 31億6000万
- 2014年6月30日 -62.53%
- 11億8400万
- 2014年9月30日 +67.65%
- 19億8500万
- 2014年12月31日 +54.76%
- 30億7200万
- 2015年3月31日 +29.36%
- 39億7400万
- 2020年9月30日 -87.72%
- 4億8800万
- 2021年3月31日 +350.41%
- 21億9800万
- 2021年9月30日 +75.52%
- 38億5800万
個別
- 2008年3月31日
- 39億4000万
- 2009年3月31日 -35.38%
- 25億4600万
- 2010年3月31日 -37.04%
- 16億300万
- 2011年3月31日 +37.31%
- 22億100万
- 2012年3月31日 -4.68%
- 20億9800万
- 2012年9月30日 -81.55%
- 3億8700万
- 2013年3月31日 +192.76%
- 11億3300万
- 2014年3月31日 +192.14%
- 33億1000万
- 2014年9月30日 -38.55%
- 20億3400万
- 2015年3月31日 +68.24%
- 34億2200万
- 2015年9月30日 -49.53%
- 17億2700万
- 2016年3月31日 +58.25%
- 27億3300万
- 2016年9月30日 -51.63%
- 13億2200万
- 2017年3月31日 +60.36%
- 21億2000万
- 2017年9月30日 -16.89%
- 17億6200万
- 2018年3月31日 +64.53%
- 28億9900万
- 2019年3月31日 -24.84%
- 21億7900万
- 2019年9月30日 -39.61%
- 13億1600万
- 2020年3月31日 +76.14%
- 23億1800万
- 2020年9月30日 -50.17%
- 11億5500万
- 2021年3月31日 +100.26%
- 23億1300万
- 2021年9月30日 +13.53%
- 26億2600万
- 2022年3月31日 +87.66%
- 49億2800万
- 2023年3月31日 +34.8%
- 66億4300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度(2024年4月1日~2025年3月31日)における世界経済は、緩やかな回復基調を維持しつつも、物価上昇による金融政策の引き締め、信用収縮、地政学リスクの高まり、保護主義の拡大、過剰生産能力といった複合的な要因により、不確実性が増した年となりました。我が国経済は、持ち直しの動きの中、円安によるコスト高や人手不足が建設市場に影響を与えたほか、自動車の減産や半導体市場の回復の遅れなどにより経済成長の勢いが抑えられる不透明な状況が続きました。また米国の関税政策による景気悪化の懸念や中国の内需低迷と不動産市場の停滞が、世界経済の方向性を大きく変える可能性もあり、予断を許さない状況です。2025/06/25 10:55
このような環境下において、当連結会計年度では、2024年5月に公表した「中期経営計画2026」の成長戦略を推進し、売上高は617,177百万円(前連結会計年度比4.4%増)、営業利益は13,223百万円(同0.5%減)、経常利益は11,763百万円(同8.2%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は8,563百万円(同6.0%減)となりました。
事業セグメント別の主な営業状況は、以下のとおりであります。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/25 10:55
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 3,256円71銭 3,461円36銭 1株当たり当期純利益 345円13銭 324円24銭
2. 役員報酬BIP信託が保有する当社株式を、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております(前連結会計年度157千株、当連結会計年度145千株)。