YUASA（8074）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 建設機械の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 5億6100万
- 2013年6月30日 -94.83%
- 2900万
- 2013年9月30日 +999.99%
- 3億9500万
- 2013年12月31日 +64.56%
- 6億5000万
- 2014年3月31日 +46.77%
- 9億5400万
- 2014年6月30日 -90.15%
- 9400万
- 2014年9月30日 +384.04%
- 4億5500万
- 2014年12月31日 +52.75%
- 6億9500万
- 2015年3月31日 +27.63%
- 8億8700万
- 2015年6月30日 -86.92%
- 1億1600万
- 2015年9月30日 +356.9%
- 5億3000万
- 2015年12月31日 +47.55%
- 7億8200万
- 2016年3月31日 +19.31%
- 9億3300万
- 2016年6月30日 -93.68%
- 5900万
- 2016年9月30日 +540.68%
- 3億7800万
- 2016年12月31日 +74.87%
- 6億6100万
- 2017年3月31日 +32.83%
- 8億7800万
- 2017年6月30日 -92.14%
- 6900万
- 2017年9月30日 +572.46%
- 4億6400万
- 2017年12月31日 +56.25%
- 7億2500万
- 2018年3月31日 +29.93%
- 9億4200万
- 2018年6月30日 -92.68%
- 6900万
- 2018年9月30日 +626.09%
- 5億100万
- 2018年12月31日 +39.92%
- 7億100万
- 2019年3月31日 +21.83%
- 8億5400万
- 2019年6月30日 -88.64%
- 9700万
- 2019年9月30日 +476.29%
- 5億5900万
- 2019年12月31日 +39.53%
- 7億8000万
- 2020年3月31日 +17.31%
- 9億1500万
- 2020年6月30日 -86.23%
- 1億2600万
- 2020年9月30日 +253.17%
- 4億4500万
- 2020年12月31日 +60.9%
- 7億1600万
- 2021年3月31日 +32.4%
- 9億4800万
- 2021年6月30日 -94.94%
- 4800万
- 2021年9月30日 +725%
- 3億9600万
- 2021年12月31日 +54.8%
- 6億1300万
- 2022年3月31日 +38.01%
- 8億4600万
- 2022年6月30日 -95.86%
- 3500万
- 2022年9月30日 +999.99%
- 4億8600万
- 2022年12月31日 +62.35%
- 7億8900万
- 2023年3月31日 +53.61%
- 12億1200万
- 2023年6月30日 -99.59%
- 500万
- 2023年9月30日 +999.99%
- 4億9000万
- 2023年12月31日 +54.08%
- 7億5500万
- 2024年3月31日 +35.36%
- 10億2200万
- 2024年9月30日 -48.63%
- 5億2500万
- 2025年3月31日 +98.29%
- 10億4100万
- 2025年9月30日 -27.67%
- 7億5300万
- 2026年3月31日 +82.47%
- 13億7400万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- さらに、甚大化する自然災害等、気候変動の物理的リスクへの対応として、防災・減災・BCP(事業継続計画)をキーワードに、社会インフラの強靭化(レジリエンス)につながる商品・サービスの普及に取り組むとともに、深刻化する自然災害や感染症といった社会課題に対応すべく、新たなソリューション開発と提供を推進しています。2026/06/23 15:08
気候変動への対応の詳細については以下のウェブサイトをご参照ください。門名・事業名 気候変動への対応につながる主な対象商品・サービス 建築・エクステリア ソーラーカーポート、ソーラーハウス 等 建設機械 省エネ型建設機械、CO2モニタリングシステム 等 環境・エネルギー 再生可能エネルギーの導入支援 等
https://www.yuasa.co.jp/sustainability/environment/climate/ - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- ④建築・エクステリア:建築資材、景観・エクステリア・土木資材等の販売、外構資材設置工事の設計監理及び請負2026/06/23 15:08
⑤建設機械 :建設機械・資材の販売及びリース・レンタル、組立式仮設ハウス(コンテナハウス)の製造販売、イベント設営事業、ファニシング事業
⑥エネルギー :石油製品の販売 - #3 事業の内容
- ※印を付した35社は連結子会社、○印を付した1社は持分法適用会社であります。2026/06/23 15:08
(注)1 2026年4月9日付で、YUASA TRADING INDIA PRIVATE LIMITEDはYUASA INDIA PRIVATE LIMITEDに会社名を変更しております。セグメントの名称 主な事業内容 当社及び主要な関係会社 フジクレスト㈱ ※ 建設機械部門 建設機械・資材の販売及びリース・レンタル、組立式仮設ハウス(コンテナハウス)の製造販売、イベント設営事業・ファニシング事業 当社 ユアサマクロス㈱ ※ ㈱ラインナップ ※ 富士クオリティハウス㈱ ※ ㈱丸建サービス ※ 他1社
2 2026年3月27日付で、YUASA TRADING (THAILAND) CO., LTD.はYUASA (THAILAND) CO., LTD.に会社名を変更しております。 - #4 従業員の状況（連結）
- ①連結会社の状況2026/06/23 15:08
(注)1 従業員数は就業人員数であります。2026年3月31日現在 建築・エクステリア部門 312 (25) 建設機械部門 402 (42) エネルギー部門 48 (138)
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。 - #5 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2026/06/23 15:08
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 1,749 1,132 株式会社レント 274,000 - ・同社株式は当社建設機械部門の事業活動の円滑化のため保有しています。・定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載いたしませんが、前記銘柄と同様の検証の実施により、十分な定量的効果があると判断しております。・2025年度において新規上場したため特定投資株式に該当しております。・新規上場時に80,000株追加取得しております。 無 1,509 - 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 1,118 637 株式会社鶴見製作所 519,396 259,246 ・同社株式は当社建設機械部門の事業活動の円滑化のため保有しています。・定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載いたしませんが、前記銘柄と同様の検証の実施により、十分な定量的効果があると判断しております。・2025年度において持株会を通じた株式買付により、保有株数が26,127株増加しております。・2025年10月1日を効力発生日として、普通株式1株を2株とする株式分割を行っております。 有 1,066 803 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 222 144 株式会社AIRMAN 79,740 79,740 ・同社株式は当社建設機械部門の事業活動の円滑化のため保有しています。・定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載いたしませんが、前記銘柄と同様の検証の実施により、十分な定量的効果があると判断しております。 有 153 151 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 108 109 デンヨー株式会社 27,785 27,785 ・同社株式は当社建設機械部門の事業活動の円滑化のため保有しています。・定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載いたしませんが、前記銘柄と同様の検証の実施により、十分な定量的効果があると判断しております。 有 95 67 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 55 39 酒井重工業株式会社 22,900 22,900 ・同社株式は当社建設機械部門の事業活動の円滑化のため保有しています。・定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載いたしませんが、前記銘柄と同様の検証の実施により、十分な定量的効果があると判断しております。 有 46 49 37 36 株式会社南陽 22,220 22,220 ・同社株式は当社建設機械部門の事業活動の円滑化のため保有しています。・定量的な保有効果については取引先との営業秘密との判断により記載いたしませんが、前記銘柄と同様の検証の実施により、十分な定量的効果があると判断しております。 無 31 25
(注) 株式数につきましては、1株未満の端数を切り捨てて記載しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 建設機械部門につきましては、国土強靭化に向けたインフラ整備や再開発・更新需要が底堅く推移しました。一方、機械・資材・エネルギー価格の高止まりや人件費の高騰に加え、働き方改革による労働時間制限の影響を受けました。特に技能資格者不足による工事遅延や人手不足の常態化といった構造的課題が顕在化しました。2026/06/23 15:08
このような状況の中、さまざまな社会課題の解決を主軸とし、AI・IoT技術による省人化ソリューションや安全対策、CO₂見える化商品の拡販、行政機関への防災・BCP関連商材の提案等を推進しました。さらに、中古建機・農機等のオークション事業をはじめ、建設機械の整備・レンタル機能の拡充に努めた結果、売上高は370億76百万円(前連結会計年度比0.6%増)となりました。
《エネルギー部門》
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
