8053 住友商事

時価

4兆9167億円

PER 予

9.27倍

2010年以降

赤字-25.33倍
（2010-2024年）

1.1倍

2010年以降

0.51-1.04倍
（2010-2024年）

3.23%

ROE 予

11.92%

ROA 予

4.8%

平均臨時雇用人員 - メディア・デジタル、持分法による投資損益（△は益）、商品販売に係る原価他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	平均臨時雇用人員 - メディア・デジタル		持分法による投資損益（△は益）		商品販売に係る原価		法人所得税の支払額
2018/03	-		-1497億		3.58兆		-
2019/03	3,909		-1271億	赤縮	4.15兆	+15.9%	-
2020/03	3,925	+0.41%	-848億	赤縮	4.18兆	+0.7%	-
2021/03	3,921	-0.1%	414億	黒転	3.67兆	-12.3%	-
2022/03	4,042	+3.09%	-1768億	赤転	4.22兆	+15.1%	-865億
2023/03	-		-2522億	赤拡	-		-1080億	赤拡
2024/03	-		-1724億	赤縮	-		-1052億	赤縮

2018年3月

平均臨時雇用人員 - メディア・デジタル: -
持分法による投資損益（△は益）: -1497億3400万
商品販売に係る原価: 3兆5819億
法人所得税の支払額: -

2019年3月

平均臨時雇用人員 - メディア・デジタル: 3,909
持分法による投資損益（△は益）: -1271億1000万
商品販売に係る原価: 4兆1511億
法人所得税の支払額: -

2020年3月

平均臨時雇用人員 - メディア・デジタル: 3,925
持分法による投資損益（△は益）: -847億9100万
商品販売に係る原価: 4兆1801億
法人所得税の支払額: -

2021年3月

平均臨時雇用人員 - メディア・デジタル: 3,921
持分法による投資損益（△は益）: 413億6700万
商品販売に係る原価: 3兆6665億
法人所得税の支払額: -

2022年3月

平均臨時雇用人員 - メディア・デジタル: 4,042
持分法による投資損益（△は益）: -1768億3100万
商品販売に係る原価: 4兆2193億
法人所得税の支払額: -865億3700万

2023年3月

平均臨時雇用人員 - メディア・デジタル: -
持分法による投資損益（△は益）: -2521億8600万
商品販売に係る原価: -
法人所得税の支払額: -1079億6700万

2024年3月

平均臨時雇用人員 - メディア・デジタル: -
持分法による投資損益（△は益）: -1723億7200万
商品販売に係る原価: -
法人所得税の支払額: -1051億8600万