OUG HD（8041）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 201億8800万
2009年3月31日 -9.65%: 182億4000万
2010年3月31日 -2.42%: 177億9800万
2010年12月31日 +90.47%: 338億9900万
2011年3月31日 -48.47%: 174億6900万
2011年6月30日 +20.99%: 211億3600万
2011年9月30日 -5.25%: 200億2600万
2011年12月31日 +70.66%: 341億7600万
2012年3月31日 -41.03%: 201億5200万
2012年6月30日 +11.84%: 225億3700万
2012年9月30日 -0.78%: 223億6200万
2012年12月31日 +39.28%: 311億4600万
2013年3月31日 -35.47%: 200億9800万
2013年6月30日 +17.83%: 236億8200万
2013年9月30日 -7.32%: 219億4900万
2013年12月31日 +49.99%: 329億2100万
2014年3月31日 -44.26%: 183億4900万
2014年6月30日 +14.92%: 210億8700万
2014年9月30日 +13.39%: 239億1100万
2014年12月31日 +45.04%: 346億8100万
2015年3月31日 -45.62%: 188億6000万
2015年6月30日 +18.18%: 222億8900万
2015年9月30日 +2.6%: 228億6800万
2015年12月31日 +43.88%: 329億300万
2016年3月31日 -44.77%: 181億7100万
2016年6月30日 +16.54%: 211億7700万
2016年9月30日 +3.48%: 219億1400万
2016年12月31日 +58.64%: 347億6500万
2017年3月31日 -49.06%: 177億1100万
2017年6月30日 +17.44%: 207億9900万
2017年9月30日 +20.63%: 250億9000万
2017年12月31日 +38.38%: 347億2000万
2018年3月31日 -44.62%: 192億2900万
2018年6月30日 +24.73%: 239億8400万
2018年9月30日 +1.23%: 242億7900万
2018年12月31日 +38.9%: 337億2400万
2019年3月31日 -35.85%: 216億3500万
2019年6月30日 +10.22%: 238億4600万
2019年9月30日 -16.59%: 198億9100万
2019年12月31日 +64.61%: 327億4200万
2020年3月31日 -45.5%: 178億4500万
2020年6月30日 +6.85%: 190億6800万
2020年9月30日 +2.56%: 195億5600万
2020年12月31日 +61.73%: 316億2800万
2021年3月31日 -39.54%: 191億2300万
2021年6月30日 +7.55%: 205億6600万
2021年9月30日 -1.09%: 203億4100万
2021年12月31日 +66.9%: 339億4900万
2022年3月31日 -38.69%: 208億1400万
2022年6月30日 +15.74%: 240億9100万
2022年9月30日 -5.92%: 226億6500万
2022年12月31日 +54.59%: 350億3700万
2023年3月31日 -40.7%: 207億7800万
2023年6月30日 +15.55%: 240億900万
2023年9月30日 +9.03%: 261億7800万
2023年12月31日 +37.7%: 360億4800万
2024年3月31日 -29.46%: 254億2800万
2024年6月30日 +12.64%: 286億4100万
2024年9月30日 -15.47%: 242億1000万
2024年12月31日 +54.4%: 373億8100万
2025年3月31日 -42.03%: 216億7000万
2025年6月30日 +2.88%: 222億9500万
2025年9月30日 +6.7%: 237億8900万
2025年12月31日 +48.02%: 352億1300万
2026年3月31日 -36.17%: 224億7800万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末と比べて880百万円減少し、90,270百万円となりました。主な要因は、売上債権の減少2,050百万円、棚卸資産の増加683百万円によるものであります。
負債は、前連結会計年度末と比べて5,442百万円減少し、54,714百万円となりました。主な要因は、支払手形及び買掛金の減少3,757百万円です。
純資産は、前連結会計年度末と比べて4,561百万円増加し、35,555百万円(自己資本比率39.4%)となりました。主な要因は、利益剰余金の増加4,132百万円によるものです。
2025/06/26 9:00
#2 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 営業債権である受取手形、売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。投資有価証券は、市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金は、1年以内の支払期日であります。短期借入金は主に営業取引に係る運転資金の確保を目的とした資金調達であり、長期借入金は主に設備投資を目的とした資金調達であります。
デリバティブ取引は、外貨建営業債権債務に係る為替の変動リスクに対するヘッジを目的とした先物為替予約取引であります。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジ有効性評価の方法等については、前述の連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項(7)重要なヘッジ会計の方法」をご参照下さい。
2025/06/26 9:00