トーハンの建物の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 147億3600万
- 2009年3月31日 +1.76%
- 149億9500万
- 2010年3月31日 -2.75%
- 145億8300万
- 2011年3月31日 -5.36%
- 138億200万
- 2012年3月31日 +1.28%
- 139億7900万
- 2013年3月31日 +10.54%
- 154億5300万
- 2014年3月31日 -5.8%
- 145億5600万
- 2014年9月30日 -2.74%
- 141億5700万
- 2015年3月31日 +1.7%
- 143億9800万
- 2015年9月30日 -2.67%
- 140億1300万
- 2016年3月31日 -0.46%
- 139億4800万
- 2016年9月30日 -2.7%
- 135億7100万
- 2017年3月31日 -2.7%
- 132億400万
- 2017年9月30日 -2.56%
- 128億6600万
- 2018年3月31日 -1.55%
- 126億6600万
- 2018年9月30日 -2.25%
- 123億8100万
- 2019年3月31日 +6.69%
- 132億900万
- 2019年9月30日 +12.34%
- 148億3900万
- 2020年3月31日 -2.28%
- 145億100万
- 2020年9月30日 -2.13%
- 141億9200万
- 2021年3月31日 +44.75%
- 205億4300万
- 2021年9月30日 +31.25%
- 269億6300万
- 2022年3月31日 +1.18%
- 272億8200万
- 2022年9月30日 -2.07%
- 267億1800万
- 2023年3月31日 -2.34%
- 260億9300万
- 2023年9月30日 -5.79%
- 245億8300万
- 2024年3月31日 +9.31%
- 268億7200万
- 2024年9月30日 +22.35%
- 328億7700万
- 2025年3月31日 +0.9%
- 331億7400万
- 2025年9月30日 +32.56%
- 439億7500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
その他 2~39年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/27 14:34 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内訳は下記のとおりであります。2025/06/27 14:34
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 土地 43百万円 -百万円 建物および構築物 0 - その他 4 - - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内訳は下記のとおりであります。2025/06/27 14:34
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 土地 3,160百万円 667百万円 建物 0 649 その他 0 0 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は下記のとおりであります。2025/06/27 14:34
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物(撤去費用含む) 54百万円 10百万円 その他 455 141 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/06/27 14:34
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日現在) 当連結会計年度(2025年3月31日現在) 現金及び預金 4百万円 4百万円 建物及び構築物 1,144 1,411 土地 4,628 6,347
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは下記の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/06/27 14:34
当社グループは対象となる資産を、主として1.事業所及び厚生施設、2.賃貸物件、3.遊休資産の3つにグルーピングしております。なお、当社のその他事業及び一部の連結子会社については店舗別にグルーピングしております。場所、用途及び種類 減損計上額(百万円) 土地 9 建物及び構築物 548 器具備品 77
減損の認識につきまして、グルーピングをした資産の区分ごとに①営業損益または営業キャッシュ・フローが継続してマイナス、②使用範囲及び方法が著しく変化、③経営環境の著しい悪化、④市場価額の著しい下落等の項目により判定を行いました結果、営業損益が継続してマイナスの店舗、閉鎖予定の店舗につきましては、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(645百万円)として特別損失に計上しました。 - #7 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2025/06/27 14:34
当連結会計年度中における出版流通事業の設備投資総額は13,987百万円、不動産事業の設備投資総額は10,675百万円で、その主なものは建物等の取得であります。
なお、上記当該設備投資は、自己資金および借入金で賄っております。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として定率法を採用しております。2025/06/27 14:34
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/06/27 14:34
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)