トーハンの無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 56億7000万
- 2009年3月31日 -1.8%
- 55億6800万
- 2010年3月31日 -18.3%
- 45億4900万
- 2011年3月31日 +2.42%
- 46億5900万
- 2012年3月31日 +48.51%
- 69億1900万
- 2013年3月31日 +3.83%
- 71億8400万
- 2014年3月31日 -19.89%
- 57億5500万
- 2015年3月31日 -20.61%
- 45億6900万
- 2016年3月31日 -25.87%
- 33億8700万
- 2017年3月31日 -19.99%
- 27億1000万
- 2018年3月31日 +32.88%
- 36億100万
- 2019年3月31日 -11.47%
- 31億8800万
- 2020年3月31日 +67.28%
- 53億3300万
- 2021年3月31日 -16.52%
- 44億5200万
- 2022年3月31日 +9.32%
- 48億6700万
- 2023年3月31日 -3.31%
- 47億600万
- 2024年3月31日 -11.67%
- 41億5700万
- 2025年3月31日 +9.72%
- 45億6100万
個別
- 2008年3月31日
- 53億5800万
- 2009年3月31日 -5.54%
- 50億6100万
- 2010年3月31日 -17.21%
- 41億9000万
- 2011年3月31日 +6.49%
- 44億6200万
- 2012年3月31日 +12.86%
- 50億3600万
- 2013年3月31日 +5.96%
- 53億3600万
- 2014年3月31日 -22.32%
- 41億4500万
- 2015年3月31日 -26.85%
- 30億3200万
- 2016年3月31日 -32.26%
- 20億5400万
- 2017年3月31日 -20.64%
- 16億3000万
- 2018年3月31日 +61.41%
- 26億3100万
- 2019年3月31日 -9.5%
- 23億8100万
- 2020年3月31日 +47.84%
- 35億2000万
- 2021年3月31日 +3.64%
- 36億4800万
- 2022年3月31日 +18.89%
- 43億3700万
- 2023年3月31日 -16.51%
- 36億2100万
- 2024年3月31日 -6.52%
- 33億8500万
- 2025年3月31日 +27.42%
- 43億1300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
その他 2~39年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/27 14:34 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 資金需要2025/06/27 14:34
当社グループの事業活動における運転資金需要の主なものは、当社グループの出版流通事業に係る商品仕入代金や配送運賃等の支払、貸金業を営む上での転貸資金の確保、各事業における一般管理費等があります。また、設備資金需要としては、物流拠点及び店舗開発のための有形固定資産投資や、情報処理のための無形固定資産等があります。
財務政策 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- その他 2~39年2025/06/27 14:34
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/27 14:34
(2)算出方法前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 有形固定資産および無形固定資産 63,513 76,113 減損損失 645 375
書店事業等の店舗資産については店舗ごとにグルーピングを行っており、減損の兆候がある資産または資産グループについては減損損失の認識を行っております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2025/06/27 14:34
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。