トーハンの無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 56億7000万
2009年3月31日 -1.8%: 55億6800万
2009年9月30日 -7%: 51億7800万
2010年3月31日 -12.15%: 45億4900万
2011年3月31日 +2.42%: 46億5900万
2012年3月31日 +48.51%: 69億1900万
2013年3月31日 +3.83%: 71億8400万
2014年3月31日 -19.89%: 57億5500万
2014年9月30日 -11.85%: 50億7300万
2015年3月31日 -9.93%: 45億6900万
2015年9月30日 -12.58%: 39億9400万
2016年3月31日 -15.2%: 33億8700万
2016年9月30日 -14.02%: 29億1200万
2017年3月31日 -6.94%: 27億1000万
2017年9月30日 +19.45%: 32億3700万
2018年3月31日 +11.24%: 36億100万
2018年9月30日 -7.08%: 33億4600万
2019年3月31日 -4.72%: 31億8800万
2019年9月30日 +48.71%: 47億4100万
2020年3月31日 +12.49%: 53億3300万
2020年9月30日 -5.25%: 50億5300万
2021年3月31日 -11.89%: 44億5200万
2021年9月30日 -0.36%: 44億3600万
2022年3月31日 +9.72%: 48億6700万
2022年9月30日 -9.41%: 44億900万
2023年3月31日 +6.74%: 47億600万
2023年9月30日 -10.71%: 42億200万
2024年3月31日 -1.07%: 41億5700万
2024年9月30日 -3.95%: 39億9300万
2025年3月31日 +14.22%: 45億6100万
2025年9月30日 -10.33%: 40億9000万

個別

2008年3月31日: 53億5800万
2009年3月31日 -5.54%: 50億6100万
2009年9月30日 -5.87%: 47億6400万
2010年3月31日 -12.05%: 41億9000万
2011年3月31日 +6.49%: 44億6200万
2012年3月31日 +12.86%: 50億3600万
2013年3月31日 +5.96%: 53億3600万
2014年3月31日 -22.32%: 41億4500万
2014年9月30日 -14.76%: 35億3300万
2015年3月31日 -14.18%: 30億3200万
2015年9月30日 -17.41%: 25億400万
2016年3月31日 -17.97%: 20億5400万
2016年9月30日 -17.28%: 16億9900万
2017年3月31日 -4.06%: 16億3000万
2017年9月30日 +36.63%: 22億2700万
2018年3月31日 +18.14%: 26億3100万
2018年9月30日 -6.23%: 24億6700万
2019年3月31日 -3.49%: 23億8100万
2019年9月30日 +13.73%: 27億800万
2020年3月31日 +29.99%: 35億2000万
2020年9月30日 -3.04%: 34億1300万
2021年3月31日 +6.89%: 36億4800万
2021年9月30日 +3.7%: 37億8300万
2022年3月31日 +14.64%: 43億3700万
2022年9月30日 -8.81%: 39億5500万
2023年3月31日 -8.45%: 36億2100万
2023年9月30日 -7.48%: 33億5000万
2024年3月31日 +1.04%: 33億8500万
2024年9月30日 -4.02%: 32億4900万
2025年3月31日 +32.75%: 43億1300万
2025年9月30日 -11.01%: 38億3800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
その他 2～39年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/27 14:34

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

資金需要
当社グループの事業活動における運転資金需要の主なものは、当社グループの出版流通事業に係る商品仕入代金や配送運賃等の支払、貸金業を営む上での転貸資金の確保、各事業における一般管理費等があります。また、設備資金需要としては、物流拠点及び店舗開発のための有形固定資産投資や、情報処理のための無形固定資産等があります。
財務政策

2025/06/27 14:34

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

その他 2～39年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2025/06/27 14:34

#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
有形固定資産および無形固定資産	63,513	76,113
減損損失	645	375

(2)算出方法
書店事業等の店舗資産については店舗ごとにグルーピングを行っており、減損の兆候がある資産または資産グループについては減損損失の認識を行っております。

2025/06/27 14:34

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2025/06/27 14:34