建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
なお、当社の賃貸住宅・賃貸冷蔵庫・社宅の一部及び平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。

2015/06/26 11:13

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
投資有価証券	235百万円	( -百万円)	294百万円	( -百万円)
建物及び構築物	111	( 70 )	104	( 65 )
機械装置及び運搬具	41	( 41 )	35	( 35 )

( )は内数で工場財団設定分を示しております。
(2)担保付借入金

2015/06/26 11:13

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法
なお、当社の賃貸住宅・賃貸冷蔵庫・社宅の一部、当社及び国内連結子会社の平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。

2015/06/26 11:13