有価証券報告書-第152期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「特別損失」に表示しておりました「弁護士報酬等」は、より適切な表示の観点から表示科目の見直しを行い、当連結会計年度より「訴訟関連損失」として表示しております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「環境対策引当金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△165百万円は、「環境対策引当金の増減額(△は減少)」3百万円、「その他」△169百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「特別損失」に表示しておりました「弁護士報酬等」は、より適切な表示の観点から表示科目の見直しを行い、当連結会計年度より「訴訟関連損失」として表示しております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「環境対策引当金の増減額(△は減少)」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△165百万円は、「環境対策引当金の増減額(△は減少)」3百万円、「その他」△169百万円として組み替えております。