7485 岡谷鋼機

時価

1619億円

PER 予

7.12倍

2010年以降

3.67-78.22倍
（2010-2024年）

0.41倍

2010年以降

0.25-0.81倍
（2010-2024年）

1.62%

ROE 予

5.82%

ROA 予

2.69%

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出、売上原価他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額		連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出		売上原価		車両運搬具		繰延ヘッジ損益（税引後）
2009/02	-		-		0.82兆		14百万		-
2010/02	-		-		0.52兆	-36.5%	12百万	-14.3%	-
2011/02	-257百万		-241百万		0.6兆	+15%	30百万	+150%	-
2012/02	-		-		0.64兆	+5.8%	22百万	-26.7%	42百万
2013/02	-		-		0.65兆	+1.5%	17百万	-22.7%	-19百万	赤転
2014/02	-		-		0.7兆	+7.5%	27百万	+58.8%	-8百万	赤縮
2015/02	-		-		0.76兆	+9.8%	18百万	-33.3%	25百万	黒転
2016/02	-		-		0.73兆	-4.1%	10百万	-44.4%	-44百万	赤転
2017/02	-		-		0.7兆	-4.4%	12百万	+20%	-20百万	赤縮
2018/02	-		-		0.79兆	+13.3%	25百万	+108.3%	-131百万	赤拡
2019/02	-		-		0.88兆	+11.7%	43百万	+72%	146百万	黒転
2020/02	-		-		0.81兆	-7.9%	31百万	-27.9%	100百万	-31.5%
2021/02	-		-		0.71兆	-13.2%	21百万	-32.3%	-45百万	赤転
2022/02	-		-1百万	赤縮	0.9兆	+26.6%	14百万	-33.3%	80百万	黒転
2023/02	-		-		0.89兆	-1%	7百万	-50%	149百万	+86.3%
2024/02	-		-		1.03兆	+15.9%	3百万	-57.1%	463百万	+210.7%

2009年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8240億6600万
車両運搬具: 1400万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -

2010年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 5234億8000万
車両運搬具: 1200万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -

2011年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -2億5700万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -2億4100万
売上原価: 6018億4000万
車両運搬具: 3000万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -

2012年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6367億200万
車両運搬具: 2200万
繰延ヘッジ損益（税引後）: 4200万

2013年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6464億5400万
車両運搬具: 1700万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -1900万

2014年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6950億1400万
車両運搬具: 2700万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -800万

2015年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7629億800万
車両運搬具: 1800万
繰延ヘッジ損益（税引後）: 2500万

2016年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7317億7500万
車両運搬具: 1000万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -4400万

2017年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 6993億4700万
車両運搬具: 1200万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -2000万

2018年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7922億1500万
車両運搬具: 2500万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -1億3100万

2019年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8846億6300万
車両運搬具: 4300万
繰延ヘッジ損益（税引後）: 1億4600万

2020年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8145億2100万
車両運搬具: 3100万
繰延ヘッジ損益（税引後）: 1億

2021年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 7071億1800万
車両運搬具: 2100万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -4500万

2022年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -100万
売上原価: 8952億1800万
車両運搬具: 1400万
繰延ヘッジ損益（税引後）: 8000万

2023年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 8859億4900万
車両運搬具: 700万
繰延ヘッジ損益（税引後）: 1億4900万

2024年2月

在外持分法適用会社の資産再評価に係る減少額: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
売上原価: 1兆270億
車両運搬具: 300万
繰延ヘッジ損益（税引後）: 4億6300万