8078 阪和興業

時価

2747億円

PER 予

6.14倍

2010年以降

赤字-18.23倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.31-1.21倍
（2010-2024年）

3.24%

ROE 予

12.24%

ROA 予

3.68%

短期貸付金の純増減額（△は増加）、持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業、法人税等の支払額他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	短期貸付金の純増減額（△は増加）		持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業		法人税等の支払額		仕入債務の増減額（△は減少）
2008/03	-2.47億		-		-78.7億		83.9億
2009/03	1.17億	黒転	-		-91.6億	赤拡	-365億	赤転
2010/03	-13億	赤転	-		-16.5億	赤縮	43.9億	黒転
2011/03	-15.3億	赤拡	-		-		193億	+338.5%
2012/03	-6.31億	赤縮	-		-		303億	+57.2%
2013/03	-5.66億	赤縮	-		-		-260億	赤転
2014/03	5.54億	黒転	-		-		73.9億	黒転
2015/03	-4.11億	赤転	-		-		-55.9億	赤転
2016/03	-4.3億	赤拡	-		-		-381億	赤拡
2017/03	-148億	赤拡	-		-		395億	黒転
2018/03	117億	黒転	-		-		694億	+75.4%
2019/03	-44.4億	赤転	-		-		172億	-75.2%
2020/03	-35.2億	赤縮	541百万		-		-698億	赤転
2021/03	11.7億	黒転	585百万	+8.1%	-		136億	黒転
2022/03	-117億	赤転	674百万	+15.2%	-		1758億	大幅増
2023/03	23.2億	黒転	942百万	+39.8%	-		-1165億	赤転
2024/03	-7.75億	赤転	-		-		294億	黒転

2008年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: -2億4700万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: -
法人税等の支払額: -78億6800万
仕入債務の増減額（△は減少）: 83億9200万

2009年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: 1億1700万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: -
法人税等の支払額: -91億6400万
仕入債務の増減額（△は減少）: -364億6500万

2010年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: -12億9600万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: -
法人税等の支払額: -16億4700万
仕入債務の増減額（△は減少）: 43億9300万

2011年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: -15億2500万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: -
法人税等の支払額: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 192億6400万

2012年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: -6億3100万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: -
法人税等の支払額: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 302億8900万

2013年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: -5億6600万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: -
法人税等の支払額: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -259億6500万

2014年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: 5億5400万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: -
法人税等の支払額: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 73億9400万

2015年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: -4億1100万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: -
法人税等の支払額: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -55億8800万

2016年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: -4億3000万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: -
法人税等の支払額: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -381億1600万

2017年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: -148億2900万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: -
法人税等の支払額: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 395億3800万

2018年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: 116億6500万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: -
法人税等の支払額: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 693億6600万

2019年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: -44億3500万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: -
法人税等の支払額: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 171億8100万

2020年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: -35億1600万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: 5億4100万
法人税等の支払額: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -698億1400万

2021年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: 11億7100万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: 5億8500万
法人税等の支払額: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 135億7600万

2022年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: -117億3000万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: 6億7400万
法人税等の支払額: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 1757億8000万

2023年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: 23億1800万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: 9億4200万
法人税等の支払額: -
仕入債務の増減額（△は減少）: -1165億3000万

2024年3月

短期貸付金の純増減額（△は増加）: -7億7500万
持分法適用会社への投資額 - エネルギー・生活資材事業: -
法人税等の支払額: -
仕入債務の増減額（△は減少）: 294億4200万