昭光通商（8090）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年12月31日: 1億6000万
2009年12月31日 -7.5%: 1億4800万
2010年12月31日 +0.68%: 1億4900万
2011年3月31日 +119.46%: 3億2700万
2011年6月30日 -55.66%: 1億4500万
2011年9月30日 +123.45%: 3億2400万
2011年12月31日 -50%: 1億6200万
2012年3月31日 +117.28%: 3億5200万
2012年6月30日 -55.4%: 1億5700万
2012年9月30日 +121.66%: 3億4800万
2012年12月31日 -56.32%: 1億5200万
2013年3月31日 +141.45%: 3億6700万
2013年6月30日 -54.77%: 1億6600万
2013年9月30日 +127.71%: 3億7800万
2013年12月31日 -55.56%: 1億6800万
2014年3月31日 +132.14%: 3億9000万
2014年6月30日 -53.33%: 1億8200万
2014年9月30日 +125.82%: 4億1100万
2014年12月31日 -57.18%: 1億7600万
2015年3月31日 +139.2%: 4億2100万
2015年6月30日 -51.07%: 2億600万
2015年9月30日 +83.01%: 3億7700万
2015年12月31日 -61.01%: 1億4700万
2016年3月31日 +151.7%: 3億7000万
2016年6月30日 -49.73%: 1億8600万
2016年9月30日 +103.76%: 3億7900万
2016年12月31日 -62.01%: 1億4400万
2017年3月31日 +150%: 3億6000万
2017年6月30日 -54.72%: 1億6300万
2017年9月30日 +123.31%: 3億6400万
2017年12月31日 -60.16%: 1億4500万
2018年3月31日 +137.93%: 3億4500万
2018年6月30日 -55.94%: 1億5200万
2018年9月30日 +128.29%: 3億4700万
2018年12月31日 -55.33%: 1億5500万
2019年3月31日 +136.77%: 3億6700万
2019年6月30日 -56.68%: 1億5900万
2019年9月30日 +128.93%: 3億6400万
2019年12月31日 -21.7%: 2億8500万
2020年3月31日 +22.46%: 3億4900万
2020年6月30日 -46.7%: 1億8600万
2020年9月30日 +77.42%: 3億3000万
2020年12月31日 -33.64%: 2億1900万
2021年3月31日 +52.05%: 3億3300万

個別

2008年12月31日: 1億2100万
2009年12月31日 -19.83%: 9700万
2010年12月31日 +3.09%: 1億
2011年12月31日 +10%: 1億1000万
2012年12月31日 -10%: 9900万
2013年12月31日 ±0%: 9900万
2014年12月31日 +4.04%: 1億300万
2015年12月31日 -18.45%: 8400万
2016年12月31日 -7.14%: 7800万
2017年12月31日 -3.85%: 7500万
2018年12月31日 +16%: 8700万
2019年12月31日 +136.78%: 2億600万
2020年12月31日 -29.61%: 1億4500万

有報情報

#1 引当金の計上基準

賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支払に充てるため、将来の支給見込額に基づき、当事業年度に帰属する額を計上しております。2021/03/30 14:15

#2 引当金明細表（連結）

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	1,065	30	844	251
賞与引当金	206	145	206	145

2021/03/30 14:15

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については過去の貸倒実績率等に基づいて計上し、貸倒懸念債権等については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(ロ)賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支払に充てるため、将来の賞与支給見込額に基づき、当連結会計年度に帰属する額を計上しております。

2021/03/30 14:15

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。2021/03/30 14:15