利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 147億1400万
- 2008年3月31日 +26.98%
- 186億8400万
- 2009年3月31日 +6.24%
- 198億5000万
- 2010年3月31日 +21.65%
- 241億4800万
- 2011年3月31日 +17.06%
- 282億6700万
- 2012年3月31日 +32.02%
- 373億1700万
- 2013年3月31日 +16.94%
- 436億3700万
- 2014年3月31日 +19.94%
- 523億3900万
- 2015年3月31日 +6.1%
- 555億3400万
- 2016年3月31日 +19.16%
- 661億7400万
- 2017年3月31日 +22.18%
- 808億4900万
- 2018年3月31日 +19.3%
- 964億5500万
- 2019年3月31日 +17.12%
- 1129億6800万
- 2020年3月31日 +15.75%
- 1307億6200万
- 2021年3月31日 +14.17%
- 1492億8900万
- 2022年3月31日 +18.34%
- 1766億7200万
- 2023年3月31日 +15.36%
- 2038億100万
- 2024年3月31日 +20.56%
- 2456億9400万
個別
- 2007年3月31日
- 93億3800万
- 2008年3月31日 +34%
- 125億1300万
- 2009年3月31日 -1.63%
- 123億900万
- 2010年3月31日 +12.25%
- 138億1700万
- 2011年3月31日 +9.08%
- 150億7200万
- 2012年3月31日 +25.45%
- 189億800万
- 2013年3月31日 +20.16%
- 227億1900万
- 2014年3月31日 +17.98%
- 268億300万
- 2015年3月31日 -5.63%
- 252億9500万
- 2016年3月31日 +16.62%
- 294億9800万
- 2017年3月31日 +31.75%
- 388億6500万
- 2018年3月31日 +26.6%
- 492億500万
- 2019年3月31日 +16.09%
- 571億2300万
- 2020年3月31日 +16.24%
- 663億9900万
- 2021年3月31日 +19.52%
- 793億5700万
- 2022年3月31日 +26.89%
- 1006億9400万
- 2023年3月31日 +15.4%
- 1162億
- 2024年3月31日 +20.29%
- 1397億7200万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 業の概況 3 事業の内容」に記載しております。
非連結子会社はいずれも小規模であり、総資産の合計額、売上高の合計額、当期純損益の合計額(持分に見合う額)及び利益剰余金等の合計額(持分に見合う額)は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。2024/06/20 10:00 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用しない会社名と理由
持分法を適用していない関連会社の主要な会社は次のとおりであります。
甲賀協同ガス㈱
静岡ガスセンター㈱
大阪マルヰガス㈱
これらの関連会社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2024/06/20 10:00 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ③純資産2024/06/20 10:00
当連結会計年度末の純資産は、前連結会計年度末と比べ606億99百万円増加の3,729億30百万円となりました。これは、利益剰余金が418億93百万円、その他有価証券評価差額金が132億27百万円、為替換算調整勘定が24億37百万円それぞれ増加したこと等によるものです。
(3) キャッシュ・フローの状況 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 主要な非連結子会社名は、「第1 企業の概況 3 事業の内容」に記載しております。2024/06/20 10:00
非連結子会社はいずれも小規模であり、総資産の合計額、売上高の合計額、当期純損益の合計額(持分に見合う額)及び利益剰余金等の合計額(持分に見合う額)は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除外しております。
(3) 議決権の過半数を自己の計算において所有している会社のうち子会社としなかった会社名と理由