椿本興業（8052）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 西日本本部の推移 - 全期間
連結
- 2013年6月30日
- 2億200万
- 2013年9月30日 +289.6%
- 7億8700万
- 2013年12月31日 +39.9%
- 11億100万
- 2014年3月31日 +50.95%
- 16億6200万
- 2014年6月30日 -92.66%
- 1億2200万
- 2014年9月30日 +521.31%
- 7億5800万
- 2014年12月31日 +12.14%
- 8億5000万
- 2015年3月31日 +103.06%
- 17億2600万
- 2015年6月30日 -90.85%
- 1億5800万
- 2015年9月30日 +394.94%
- 7億8200万
- 2015年12月31日 +40.03%
- 10億9500万
- 2016年3月31日 +46.85%
- 16億800万
- 2016年6月30日 -89.68%
- 1億6600万
- 2016年9月30日 +365.06%
- 7億7200万
- 2016年12月31日 +20.34%
- 9億2900万
- 2017年3月31日 +83.32%
- 17億300万
- 2017年6月30日 -77.51%
- 3億8300万
- 2017年9月30日 +175.46%
- 10億5500万
- 2017年12月31日 +28.53%
- 13億5600万
- 2018年3月31日 +59.59%
- 21億6400万
- 2018年6月30日 -80.08%
- 4億3100万
- 2018年9月30日 +398.84%
- 21億5000万
- 2018年12月31日 +41.07%
- 30億3300万
- 2019年3月31日 +39.63%
- 42億3500万
- 2019年6月30日 -80.19%
- 8億3900万
- 2019年9月30日 +173.54%
- 22億9500万
- 2019年12月31日 +52.16%
- 34億9200万
- 2020年3月31日 +19.76%
- 41億8200万
- 2020年6月30日 -91.2%
- 3億6800万
- 2020年9月30日 +191.03%
- 10億7100万
- 2020年12月31日 +55.93%
- 16億7000万
- 2021年3月31日 +43.29%
- 23億9300万
- 2021年6月30日 -83.45%
- 3億9600万
- 2021年9月30日 +123.48%
- 8億8500万
- 2021年12月31日 +44.29%
- 12億7700万
- 2022年3月31日 +84.1%
- 23億5100万
- 2022年6月30日 -75.2%
- 5億8300万
- 2022年9月30日 +163.29%
- 15億3500万
- 2022年12月31日 +56.22%
- 23億9800万
- 2023年3月31日 +32.99%
- 31億8900万
- 2023年6月30日 -75.07%
- 7億9500万
- 2023年9月30日 +82.77%
- 14億5300万
- 2023年12月31日 +40.12%
- 20億3600万
- 2024年3月31日 +38.41%
- 28億1800万
- 2024年9月30日 -55.43%
- 12億5600万
- 2025年3月31日 +135.03%
- 29億5200万
- 2025年9月30日 -40.92%
- 17億4400万
- 2026年3月31日 +98.57%
- 34億6300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 当社は、主に機械部品及び搬送設備等の自動化・省力化・環境対応化商品やその付帯サービスを販売しており、関係会社を含めた当企業グループを、国内3エリア(地区)と海外に区分し、取り扱う商品について各地域の包括的な戦略を立案し、また海外については開発戦略事業と位置づけ、マテリアルビジネス部門及び新商品開発部門を含め包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/24 10:23
したがって、当企業グループは、販売エリアを基礎とした国内地域別と開発戦略事業のセグメントから構成されており、「東日本本部」、「西日本本部」、「中日本本部」及び「開発戦略本部」の4つを報告セグメントとしております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- なお、客先の依頼により納入先が販売エリア外となる場合があり、その場合は担当部門が所属するセグメントにて実績計上しております。2026/06/24 10:23
2 各セグメントが取扱う主要な商品は下記の通りであります。セグメント別 主な販売エリア及び所属する子会社 東日本本部 北海道・東北・甲信越・関東地区及び同地区所在の子会社6社 西日本本部 北陸・関西・中国・四国・九州地区及び同地区所在の子会社5社 中日本本部 東海地区及び同地区所在の子会社1社
- #3 報告セグメントの概要（連結）
- 当社は、主に機械部品及び搬送設備等の自動化・省力化・環境対応化商品やその付帯サービスを販売しており、関係会社を含めた当企業グループを、国内3エリア(地区)と海外に区分し、取り扱う商品について各地域の包括的な戦略を立案し、また海外については開発戦略事業と位置づけ、マテリアルビジネス部門及び新商品開発部門を含め包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/24 10:23
したがって、当企業グループは、販売エリアを基礎とした国内地域別と開発戦略事業のセグメントから構成されており、「東日本本部」、「西日本本部」、「中日本本部」及び「開発戦略本部」の4つを報告セグメントとしております。 - #4 従業員の状況（連結）
- 2026年3月31日現在2026/06/24 10:23
(注) 1 従業員数は、当企業グループから当企業グループ外への出向を除き、当企業グループ外から当企業グループへの出向者を含む就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(人) 東日本本部 233 西日本本部 196 中日本本部 107
2 全社(共通)として記載されている従業員は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。 - #5 沿革
- 2 【沿革】2026/06/24 10:23
1916年10月 大阪市東区南久宝寺町において椿本三七郎、椿本説三兄弟が椿本商店を創立エボナイト、ベークライト、ファイバー等、電気絶縁材料の販売を開始 2019年4月 名古屋支店を名古屋市西区牛島町6番1号に移転 2021年4月 中日本本部を西日本本部から分離・独立させ、東日本本部、西日本本部、中日本本部、開発戦略本部の4本部制となる 2022年4月 東京証券取引所市場第1部よりプライム市場に移行 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の売上高は、445億48百万円(前期比99.8%)となりました。当年度は、前年度の受注残高を順調に売上計上しております。このうち動伝部品の売上高につきましては、一般産業向けの部品は堅調でありましたが、自動車関連部品及び半導体製造装置関連部品が需要の減少や変化のあおりを受け、前年同期に比べ減少いたしました。設備装置関連につきましては、一般産業機械等を堅調に売上計上しており、前年同期を上回る実績となりました。この結果、営業利益は、28億83百万円(対前期3億44百万円減)となりました。受注高につきましては418億48百万円(前期比90.7%)となりました。2026/06/24 10:23
(西日本本部)
北陸・関西・中国・四国・九州地区が担当エリアであり、全体の売上高の約38%を占めております。 - #7 脚注（取締役（及び監査役）（連結）
- 執行役員は委任型としており、15名で構成されております。上記取締役兼執行役員2名のほか、下記13名となります。なお、任期は1年であります。2026/06/24 10:23
役名 職名 氏名 専務執行役員 西日本本部長(施工管理担当) 山 田 正 行 常務執行役員 開発戦略本部 副本部長(テクノマテBD担当) 山 村 純一郎 執行役員 購買部長 今 西 由 美 子 執行役員 西日本本部 西日本営業本部長 橋 本 房 生 執行役員 中日本本部 副本部長 中 江 嘉 久 - #8 脚注（取締役（及び監査役））（議案）（連結）
- 執行役員は委任型としており、15名で構成されております。上記取締役兼執行役員2名のほか、下記13名となります。なお、任期は1年であります。2026/06/24 10:23
役名 職名 氏名 専務執行役員 西日本本部長(施工管理担当) 山 田 正 行 専務執行役員 管理総括補佐(人事担当) 小 出 正 弘 執行役員 購買部長 今 西 由 美 子 執行役員 西日本本部 副本部長 橋 本 房 生 執行役員 法務・審査担当 兼 法務・審査室長 富 一 彦
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
