- 8059
- 2026/10/09
- 時価
- 1141億円
- PER 予
- 11.79倍
- 2010年以降
- 4.91-57.77倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.2倍
- 2010年以降
- 0.48-1.28倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.59%
- ROE 予
- 10.19%
- ROA 予
- 5.1%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
流動資産
連結
- 2014年3月31日
- 702億7600万
- 2015年3月31日 +6.55%
- 748億7900万
個別
- 2014年3月31日
- 553億7800万
- 2015年3月31日 +1.67%
- 563億500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース投資資産の内訳2015/06/23 14:29
流動資産
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 注 前連結会計年度および当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/06/23 14:29
(表示方法の変更)前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 522百万円 646百万円 固定資産-繰延税金資産 149百万円 328百万円
前連結会計年度において、繰延税金資産の「その他」に含めていた「資産除去債務」および「繰延ヘッジ損失」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。また、独立掲記しておりました繰延税金資産の「減価償却費」および「役員退職慰労引当金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より繰延税金資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表関係)2015/06/23 14:29
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた2,818百万円は、「受取手形」2,520百万円、「電子記録債権」297百万円として組替えております。 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (1) 財政状態2015/06/23 14:29
当連結会計年度末の総資産は、10,392百万円増加の91,835百万円(前期比12.8%増)となりました。流動資産は4,603百万円増加の74,879百万円(前期比6.5%増)、固定資産は5,788百万円増加の16,955百万円(前期比51.8%増)となりました。
流動資産の増加は、現金及び預金の増加に加えて、プラント関連の前渡金の増加が主な要因であります。固定資産の増加は、株価の上昇による投資有価証券の帳簿価額の増加に加えて、バイナリー発電装置に係る製造販売権を取得したことが主な要因であります。