建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法
なお、耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準
(2) 無形固定資産(自社利用ソフトウェア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) 長期前払費用
定額法2019/11/14 14:01

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―	39百万円
土地	―	9百万円

2019/11/14 14:01

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	―百万円
土地他	2百万円	0百万円

2019/11/14 14:01

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	47百万円	20百万円
その他	5百万円	5百万円

2019/11/14 14:01

#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
販売用不動産	6,930百万円	6,449百万円
建物及び構築物	4,404百万円	4,874百万円
機械装置及び運搬具	―百万円	507百万円

上記に対応する債務

2019/11/14 14:01

#6 連結の範囲の変更（連結）

なお、Suteki Inc.、Suteki Korea Corp.、ザナック設計コンサルタント㈱、三友ビルド㈱、ナイス日榮㈱、ナイス福島ホーム㈱、ナイスホーム四国㈱、フェニーチェホームいわき㈱、ナイス西日本㈱、ナイスザイコー㈱、エコリューション㈱、協立商事㈱、新ニッポン建材㈱、フェニーチェホームヤマムラ㈱、フェニーチェホーム気仙沼㈱、フェニーチェセイホクホーム㈱、フェニーチェほっとリビング㈱、Suteki America Corp.、Suteki Europe NV、Suteki Australia Corp.、エイワ設計㈱、フェニーチェ東北ホーム㈱、日榮㈱、ナイス岩手ホーム㈱、日榮ファイナンス㈱、プロパティオン㈱、ゼニヤニシサダ㈱、ロジステム㈱、協立物流㈱、ロジステムインターナショナル㈱、ナイス物流㈱、不動産経済ビジネスセンター㈱、アットスマイ㈱及び横浜地所㈱を重要性が増したため、鶴見土地建物㈱は株式の新規取得したため、また、パワーホーム大阪㈱、プレステージホーム沖縄㈱、パワーホーム香川㈱、ワンダーフォーム㈱及びSuteki Nice Singapore PTE LTDを新規設立したため、当連結会計年度から連結の範囲に含めております。

2019/11/14 14:01

#7 連結子会社の数及び主要な連結子会社の名称（連結）

連結子会社名は、「第1 企業の概況」の「4 関係会社の状況」に記載しているため、省略しております。
なお、Suteki Inc.、Suteki Korea Corp.、ザナック設計コンサルタント㈱、三友ビルド㈱、ナイス日榮㈱、ナイス福島ホーム㈱、ナイスホーム四国㈱、フェニーチェホームいわき㈱、ナイス西日本㈱、ナイスザイコー㈱、エコリューション㈱、協立商事㈱、新ニッポン建材㈱、フェニーチェホームヤマムラ㈱、フェニーチェホーム気仙沼㈱、フェニーチェセイホクホーム㈱、フェニーチェほっとリビング㈱、Suteki America Corp.、Suteki Europe NV、Suteki Australia Corp.、エイワ設計㈱、フェニーチェ東北ホーム㈱、日榮㈱、ナイス岩手ホーム㈱、日榮ファイナンス㈱、プロパティオン㈱、ゼニヤニシサダ㈱、ロジステム㈱、協立物流㈱、ロジステムインターナショナル㈱、ナイス物流㈱、不動産経済ビジネスセンター㈱、アットスマイ㈱及び横浜地所㈱を重要性が増したため、鶴見土地建物㈱は株式の新規取得したため、また、パワーホーム大阪㈱、プレステージホーム沖縄㈱、パワーホーム香川㈱、ワンダーフォーム㈱及びSuteki Nice Singapore PTE LTDを新規設立したため、当連結会計年度から連結の範囲に含めております。

2019/11/14 14:01

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

国内連結会社は主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法
なお、耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準

2019/11/14 14:01

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法
なお、耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準

2019/11/14 14:01

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
国内連結会社は主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法
なお、耐用年数及び残存価額については法人税法に規定する方法と同一の基準
在外連結子会社は見積耐用年数に基づく定額法
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産はリース期間を耐用年数、残存価額を零とする定額法2019/11/14 14:01