有価証券報告書-第75期(平成25年12月1日-平成26年11月30日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
……定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年11月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
……定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
| 建物 | 15~65年 |
| 車両運搬具 | 5年 |
| 工具、器具及び備品 | 5~20年 |
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年11月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。