三谷商事(8066)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億5700万
- 2009年3月31日 -15.18%
- 2億1800万
- 2010年3月31日 -22.48%
- 1億6900万
- 2011年3月31日 -14.79%
- 1億4400万
- 2012年3月31日 +90.28%
- 2億7400万
- 2013年3月31日 -1.82%
- 2億6900万
- 2014年3月31日 +24.91%
- 3億3600万
- 2016年3月31日 +19.94%
- 4億300万
- 2017年3月31日 -39.45%
- 2億4400万
- 2018年3月31日 +2.87%
- 2億5100万
- 2019年3月31日 +76.49%
- 4億4300万
- 2020年3月31日 -7.45%
- 4億1000万
- 2021年3月31日 +109.51%
- 8億5900万
- 2022年3月31日 -2.1%
- 8億4100万
- 2023年3月31日 -8.68%
- 7億6800万
- 2024年3月31日 -8.98%
- 6億9900万
- 2025年3月31日 -9.73%
- 6億3100万
- 2026年3月31日 -10.46%
- 5億6500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。2026/06/24 12:23
また、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
在外子会社は定額法を採用しております。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2026/06/24 12:23
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 93 百万円 - 百万円 機械装置及び運搬具 0 0 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2026/06/24 12:23
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 - 百万円 2 百万円 機械装置及び運搬具 15 13 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/06/24 12:23
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 9 百万円 18 百万円 機械装置及び運搬具 10 3 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2026/06/24 12:23
担保付債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 原材料及び貯蔵品 1,423 1,364 建物及び構築物 787 314 機械装置及び運搬具 173 140
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により有形固定資産及び無形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2026/06/24 12:23
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 圧縮記帳額 5,104 百万円 5,145 百万円 (うち、建物及び構築物) 3,631 3,631 (うち、機械装置及び運搬具) 1,424 1,459 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2026/06/24 12:23
当社グループは、原則として事業用資産については管理会計上の区分を基礎としてグルーピングを実施しております。場所 報告セグメント 用途 種類 青森県 企業サプライ関連事業 事業用資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具
当連結会計年度において、連結子会社の営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなり、当初予定していた収益を将来において見込めなくなったことから、当該事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に1,020百万円計上しております。その内訳は、建物及び構築物144百万円、機械装置及び運搬具875百万円であります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。2026/06/24 12:23
また、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。