- 8045
- 2026/09/04
- 時価
- 148億円
- PER 予
- 19.93倍
- 2010年以降
- 赤字-94.62倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.51倍
- 2010年以降
- 0.21-0.68倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.66%
- ROE 予
- 2.58%
- ROA 予
- 1.76%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 92億4201万
- 2021年3月31日 +16.01%
- 107億2134万
個別
- 2020年3月31日
- 93億9992万
- 2021年3月31日 +15.63%
- 108億6925万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2021/06/25 12:25
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2021/06/25 12:25
有形固定資産
主として、営業用車両であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/25 12:25
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2021/06/25 12:25
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 有形固定資産のその他(車両運搬具) 90千円 349千円 計 90 349 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2021/06/25 12:25
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 建物及び構築物 -千円 29千円 有形固定資産のその他(工具、器具及び備品) 153 - ソフトウエア 12,725 - - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2021/06/25 12:25 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2021/06/25 12:25
(単位:千円) - #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳は次のとおりであります。2021/06/25 12:25
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳は次のとおりであります。前事業年度(2020年3月31日) 当事業年度(2021年3月31日) 圧縮記帳積立金 -75,173 -74,997 有形固定資産(資産除去債務) -646 -610 繰延税金負債合計 -1,013,457 -1,509,514
- #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳は次のとおりであります。2021/06/25 12:25
(注)評価性引当額が69,495千円減少しております。この減少の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が51,470千円減少したことに伴うものであります。前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 有価証券譲渡損 -914 -914 有形固定資産(資産除去債務) -898 -826 圧縮記帳積立金 -75,173 -74,997
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳は次のとおりであります。 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における流動資産の残高は、7,290百万円(前連結会計年度末は6,697百万円)となり、593百万円増加いたしました。現金及び預金の増加501百万円、受取手形及び売掛金の減少242百万円、商品及び製品の増加297百万円が大きな要因であります。2021/06/25 12:25
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、10,721百万円(前連結会計年度末は9,242百万円)となり、1,479百万円増加いたしました。投資有価証券の時価評価差額等による増加1,556百万円が大きな要因であります。 - #11 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 2.期中増減額のうち、前連結会計年度の減少額は減価償却費(27,228千円)であります。当連結会計年度の増加額は住宅用建物の給水設備設置(1,770千円)であり、減少額は自社利用への転用(24,434千円)及び減価償却費(26,564千円)であります。2021/06/25 12:25
3.期末の時価は、対象資産の重要性が乏しいため「直近の取得価額」及び「固定資産評価額」を基礎とし、合理的に算定した金額であります。
また、賃貸等不動産に関する損益は、次のとおりであります。 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 商品及び製品……個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっております。2021/06/25 12:25
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)