有価証券報告書-第45期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却を実施しております。
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(1)有形固定資産
定率法
取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却を実施しております。
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。