東京エレクトロン（8035）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 99億7500万
2010年9月30日 +186.6%: 285億8800万
2010年12月31日 +67.24%: 478億1200万
2011年3月31日 +45.57%: 695億9800万
2011年6月30日 -75.9%: 167億7200万
2011年9月30日 +19.53%: 200億4800万
2011年12月31日 +7.54%: 215億5900万
2012年3月31日 +71.4%: 369億5300万
2012年6月30日 -92.83%: 26億4900万
2012年9月30日 -28.35%: 18億9800万
2012年12月31日 +63.28%: 30億9900万
2013年3月31日 +410.68%: 158億2600万
2013年6月30日 -86.78%: 20億9200万
2013年9月30日 +320.12%: 87億8900万
2013年12月31日: -259億3600万
2014年3月31日: -108億8800万
2014年6月30日: 122億4100万
2014年9月30日 +90.52%: 233億2100万
2014年12月31日 +97.15%: 459億7800万
2015年3月31日 +74.64%: 802億9500万
2015年6月30日 -73.08%: 216億1600万
2015年9月30日 +62.62%: 351億5300万
2015年12月31日 +54.93%: 544億6100万
2016年3月31日 +11.98%: 609億8400万
2016年6月30日 -95.42%: 27億9100万
2016年9月30日 +999.99%: 327億1000万
2016年12月31日 +109.61%: 685億6300万
2017年3月31日 +75.02%: 1199億9800万
2017年6月30日 -63.28%: 440億5900万
2017年9月30日 +119.82%: 968億5000万
2017年12月31日 +48.91%: 1442億2000万
2018年3月31日 +42.94%: 2061億5200万
2018年6月30日 -73.73%: 541億5200万
2018年9月30日 +151.91%: 1364億1600万
2018年12月31日 +29.41%: 1765億3600万
2019年3月31日 +37.48%: 2426億9600万
2019年6月30日 -88.85%: 270億7100万
2019年9月30日 +181.61%: 762億3500万
2019年12月31日 +80.49%: 1376億
2020年3月31日 +35.96%: 1870億8400万
2020年6月30日 -63.05%: 691億3100万
2020年9月30日 +79.01%: 1237億5000万
2020年12月31日 +51.92%: 1880億200万
2021年3月31日 +62.66%: 3058億100万
2021年6月30日 -63.8%: 1107億1200万
2021年9月30日 +102.83%: 2245億5200万
2021年12月31日 +58.68%: 3563億1600万
2022年3月31日 +36.45%: 4861億8300万
2022年6月30日 -82.81%: 835億8200万
2022年9月30日 +211.04%: 2599億7200万
2022年12月31日 +29.36%: 3363億800万
2023年3月31日 +49.1%: 5014億2100万
2023年6月30日 -80.18%: 993億6400万
2023年9月30日 +80.82%: 1796億7200万
2023年12月31日 +64.59%: 2957億2200万
2024年3月31日 +61.73%: 4782億8100万
2024年6月30日 -57.88%: 2014億5400万
2024年9月30日 +12.56%: 2267億6400万
2024年12月31日 +74.61%: 3959億5900万
2025年3月31日 +20.24%: 4760億9500万
2025年6月30日 -64.76%: 1677億9100万
2025年9月30日 +73.82%: 2916億4800万
2025年12月31日 +41.13%: 4116億600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/16 10:16
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/16 10:16