東京エレクトロン（8035）の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 534億4800万
- 2014年6月30日 -9.05%
- 486億1000万
- 2014年9月30日 +0.86%
- 490億2600万
- 2014年12月31日 +1.01%
- 495億2000万
- 2015年3月31日 +3.2%
- 511億400万
- 2015年6月30日 -0.12%
- 510億4100万
- 2015年9月30日 +1.16%
- 516億3500万
- 2015年12月31日 +0.14%
- 517億600万
- 2016年3月31日 +6.95%
- 553億200万
- 2016年6月30日 +0.37%
- 555億600万
- 2016年9月30日 +1.43%
- 563億100万
- 2016年12月31日 +0.61%
- 566億4300万
- 2017年3月31日 -1.44%
- 558億2500万
- 2017年6月30日 +0.16%
- 559億1300万
- 2017年9月30日 +1.24%
- 566億700万
- 2017年12月31日 +0.49%
- 568億8200万
- 2018年3月31日 +4.27%
- 593億900万
- 2018年6月30日 -0.48%
- 590億2400万
- 2018年9月30日 +1.35%
- 598億2100万
- 2018年12月31日 +0.04%
- 598億4600万
- 2019年3月31日 +1.26%
- 606億
- 2019年6月30日 -0.16%
- 605億300万
- 2019年9月30日 +1.55%
- 614億3900万
- 2019年12月31日 +0.63%
- 618億2300万
- 2020年3月31日 -1.92%
- 606億3500万
- 2020年6月30日 -0.37%
- 604億1200万
- 2020年9月30日 +1.43%
- 612億7400万
- 2020年12月31日 -0.15%
- 611億8100万
- 2021年3月31日 +1.56%
- 621億3700万
- 2021年6月30日 -0.81%
- 616億3600万
- 2021年9月30日 +1.17%
- 623億5800万
- 2021年12月31日 -0.92%
- 617億8300万
- 2022年3月31日 +1.21%
- 625億3300万
- 2022年6月30日 -0.57%
- 621億7400万
- 2022年9月30日 +1.22%
- 629億3500万
- 2022年12月31日 -1.47%
- 620億1200万
- 2023年3月31日 -2.65%
- 603億6600万
- 2023年6月30日 -0.97%
- 597億8100万
- 2023年9月30日 +1.29%
- 605億5000万
- 2023年12月31日 -2.63%
- 589億5700万
- 2024年3月31日 -4.78%
- 561億3900万
- 2024年6月30日 +1.93%
- 572億2400万
- 2024年9月30日 +1.05%
- 578億2700万
- 2024年12月31日 +1.94%
- 589億4700万
- 2025年3月31日 -4.2%
- 564億7300万
- 2025年6月30日 +2.16%
- 576億9300万
- 2025年9月30日 +1.5%
- 585億5900万
- 2025年12月31日 +1.84%
- 596億3400万
- 2026年3月31日 -6.69%
- 556億4200万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 10:15
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 棚卸資産評価損 22,750百万円 24,970百万円 退職給付に係る負債 17,377百万円 17,079百万円 税務上の繰越欠損金 985百万円 16,234百万円
- #2 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- (3) 退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表2026/06/22 10:15
(4) 退職給付費用及びその内訳項目の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る負債 56,473百万円 55,642百万円 退職給付に係る資産 △31,578百万円 △43,331百万円
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
