東京エレクトロン（8035）の役員賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 6億1100万
2009年3月31日 -96.73%: 2000万
2011年3月31日 +999.99%: 3億9500万
2012年3月31日 -37.47%: 2億4700万
2013年3月31日 -84.21%: 3900万
2015年3月31日 +999.99%: 7億6800万
2016年3月31日 +71.22%: 13億1500万
2017年3月31日 +47.45%: 19億3900万
2018年3月31日 +126.2%: 43億8600万
2019年3月31日 +4.31%: 45億7500万
2020年3月31日 -50.08%: 22億8400万
2021年3月31日 +13.05%: 25億8200万
2022年3月31日 +90.24%: 49億1200万
2023年3月31日 -52.42%: 23億3700万
2024年3月31日 -22.72%: 18億600万
2025年3月31日 +20.43%: 21億7500万
2026年3月31日 -75.54%: 5億3200万

有報情報

#1 引当金明細表（連結）

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
賞与引当金	12,537	6,612	12,537	6,612
役員賞与引当金	2,175	532	2,175	532
株式給付引当金	529	523	529	523

2026/06/22 10:15

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

デリバティブ
時価法を採用しております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 2～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/22 10:15