建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産……定率法のほか、一部の建物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～50年
機械装置および車輌運搬具 3～9年
(2)無形固定資産……定額法2015/06/25 11:12

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※2. 固定資産売却・除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	2,242千円		-千円
機械装置及び運搬具	-千円		90千円

2015/06/25 11:12

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	250,970千円	228,050千円
土地	685,562千円	685,562千円

担保付債務は、次のとおりであります。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっておりますが、一部定額法を採用しております。
なお、主要な耐用年数は以下のとおりであります。
建物および構築物 5～50年
機械装置および運搬具 3～17年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 11:12