建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年1月31日
- 73億7242万
- 2010年1月31日 -1.75%
- 72億4367万
- 2011年1月31日 -2.67%
- 70億5000万
- 2012年1月31日 -12.07%
- 61億9900万
- 2013年1月31日 -5.47%
- 58億6000万
- 2014年1月31日 -5.38%
- 55億4500万
- 2015年1月31日 -6.01%
- 52億1200万
- 2016年1月31日 -6.18%
- 48億9000万
- 2017年1月31日 -5.52%
- 46億2000万
- 2018年1月31日 +1.19%
- 46億7500万
- 2019年1月31日 -4.3%
- 44億7400万
- 2020年1月31日 -5.68%
- 42億2000万
- 2021年1月31日 -11.45%
- 37億3700万
- 2022年1月31日 -7.2%
- 34億6800万
- 2023年1月31日 -3.4%
- 33億5000万
- 2024年1月31日 -5.94%
- 31億5100万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.記載の金額は、有形固定資産の帳簿価額であります。2024/04/24 12:00
2.連結会社以外の者からの建物等の年間賃借料は、それぞれ以下のとおりであります。
㈱トーホーフードサービス 392百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 適用状況は次のとおりであります。2024/04/24 12:00
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を適用しております。建物(建物附属設備及び一部の子会社の建物を除く) 定額法 その他の有形固定資産 株式会社トーホーの六甲アイランドコーヒー工場に所在するもの及び株式会社トーホービジネスサービスの主要な電算機器、株式会社トーホー・コンストラクションの不動産部門の所有するもの全て 定額法 上記以外のもの 定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3.固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2024/04/24 12:00
前連結会計年度(自 2022年2月1日至 2023年1月31日) 当連結会計年度(自 2023年2月1日至 2024年1月31日) 土地及び建物 - 百万円 4 百万円 工具、器具及び備品 - 1 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2024/04/24 12:00
前連結会計年度(自 2022年2月1日至 2023年1月31日) 当連結会計年度(自 2023年2月1日至 2024年1月31日) 土地及び建物 - 百万円 38 百万円 機械装置及び運搬具 0 13 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2024/04/24 12:00
前連結会計年度(自 2022年2月1日至 2023年1月31日) 当連結会計年度(自 2023年2月1日至 2024年1月31日) 建物及び構築物 16 百万円 5 百万円 機械装置及び運搬具 2 8 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- ※2.担保に供している資産は、次のとおりであります。2024/04/24 12:00
上記に対応する債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2023年1月31日) 当連結会計年度(2024年1月31日) 建物 34 百万円 - 百万円 土地 214 -
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- な当期増加額は、建物・その他設備の更新工事によるものであります2024/04/24 12:00
- #8 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2022年2月1日 至 2023年1月31日)2024/04/24 12:00
資産のグルーピングの方法については、当社においては個々の賃貸物件、その他の会社においては主として店舗、事業所を、のれんについては会社単位を資産グループの最小単位としております。また、遊休資産につきましては、個々の物件を最小単位にしております。用途 場所 種類 店舗等 山口県下関市佐賀県鳥栖市他 建物及び構築物、土地、その他 のれん シンガポール のれん
上記資産グループにつきましては、収益性の低下により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を次のとおり特別損失に計上いたしました。 - #9 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の金額を連結貸借対照表に計上していない旨2024/04/24 12:00
当社グループが使用している一部の店舗、営業所等に関する建物及び構築物に係る資産除去債務は連結貸借対照表に計上しておりません。
(2) 当該資産除去債務の金額を連結貸借対照表に計上していない理由 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 適用状況は次のとおりであります。2024/04/24 12:00
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を適用しております。建物(建物附属設備を除く) 定額法 その他の有形固定資産 六甲アイランドコーヒー工場に所在するもの 定額法 上記以外のもの 定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。