有価証券報告書-第66期(平成30年2月1日-平成31年1月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
適用状況は次のとおりであります。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を適用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物…8~47年
機械及び装置・車両運搬具・工具、器具及び備品…5~8年
(2)無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
適用状況は次のとおりであります。
| 建物(建物附属設備を除く) | 定額法 | |
| その他の有形固定資産 | 六甲アイランドコーヒー工場に所在するもの | 定額法 |
| 上記以外のもの | 定率法 | |
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を適用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物…8~47年
機械及び装置・車両運搬具・工具、器具及び備品…5~8年
(2)無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。