ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 31～38年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)賃貸固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 22～47年
(4)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 9:02

#2 有形固定資産等明細表（連結）

形固定資産のその他の当期減少額99百万円は、基幹システム再構築に係る建設仮勘定から器具及び備品等への振替額であります。
3.無形固定資産のソフトウエアの当期増加額166百万円のうち、主なものは、基幹システム再構築に係るソフトウエアの増加額であります。
4.無形固定資産のその他の減少額152百万円は、基幹システム再構築に係るソフトウエア仮勘定からソフトウエア等への振替額であります。
5.記載金額は百万円未満を切り捨てて表示しております。2020/06/29 9:02

#3 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

会社名	場所	用途	種類	減損損失
器具及び備品	2
ソフトウエア	2
梶原産業㈱	大阪府柏原市	事業用資産	器具及び備品	1
			車輌運搬具	0

資産のグループ化は、事業用資産・賃貸資産に区分し、主としてそれぞれの事業所単位としております。
当社の100%子会社である梶原産業株式会社は、家庭用品卸販売事業を行っております。しかしながら、経営環境の悪化により、収益性が低位で推移しております。

2020/06/29 9:02

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
賃貸固定資産(リース資産を除く)

2020/06/29 9:02

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)賃貸固定資産(リース資産を除く)

2020/06/29 9:02

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 31～38年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
賃貸固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 22～47年
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/29 9:02