東海エレクトロニクス(8071)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 3億652万
- 2008年3月31日 -60.98%
- 1億1961万
- 2009年3月31日 -68.6%
- 3756万
- 2010年3月31日 +200.28%
- 1億1279万
- 2011年3月31日 +4.6%
- 1億1797万
- 2012年3月31日 -10.29%
- 1億583万
- 2013年3月31日 +42.92%
- 1億5125万
- 2014年3月31日 +31.98%
- 1億9962万
- 2015年3月31日 +68.46%
- 3億3629万
- 2016年3月31日 -20.88%
- 2億6606万
- 2017年3月31日 +49.11%
- 3億9671万
- 2018年3月31日 +58.89%
- 6億3033万
- 2019年3月31日 -40.8%
- 3億7316万
- 2020年3月31日 -15.75%
- 3億1440万
- 2021年3月31日 +88.09%
- 5億9135万
- 2022年3月31日 -22.76%
- 4億5678万
- 2023年3月31日 +18.43%
- 5億4096万
- 2024年3月31日 +57.81%
- 8億5372万
- 2025年3月31日 +10.02%
- 9億3925万
- 2026年3月31日 +47.48%
- 13億8523万
個別
- 2007年3月31日
- 3億575万
- 2008年3月31日 -60.88%
- 1億1960万
- 2009年3月31日 -68.6%
- 3756万
- 2010年3月31日 +193.39%
- 1億1020万
- 2011年3月31日 +4.33%
- 1億1497万
- 2012年3月31日 -9.72%
- 1億380万
- 2013年3月31日 +44.03%
- 1億4950万
- 2014年3月31日 +29.87%
- 1億9414万
- 2015年3月31日 +69.49%
- 3億2906万
- 2016年3月31日 -20.6%
- 2億6127万
- 2017年3月31日 +47.5%
- 3億8537万
- 2018年3月31日 +57.27%
- 6億606万
- 2019年3月31日 -39.19%
- 3億6858万
- 2020年3月31日 -17.94%
- 3億246万
- 2021年3月31日 +87.19%
- 5億6619万
- 2022年3月31日 -22.51%
- 4億3875万
- 2023年3月31日 +18.1%
- 5億1817万
- 2024年3月31日 +57.28%
- 8億1496万
- 2025年3月31日 +12.86%
- 9億1975万
- 2026年3月31日 +48.49%
- 13億6573万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- (単位:千円)2026/06/24 13:03
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 138,571 672,972 法人税等及び税効果額 △53,040 △205,085 その他有価証券評価差額金 85,530 445,977 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2026/06/24 13:03
再評価に係る繰延税金資産の内訳繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △402,527 千円 △617,485 千円 未収事業税 △2,671 千円 △3,848 千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 13:03
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 在外子会社留保金 △112,732 千円 △129,303 千円 その他有価証券評価差額金 △412,399 千円 △617,485 千円 その他 △2,721 千円 △3,946 千円
前連結会計年度(2025年3月31日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 純資産合計は187億5千7百万円となり、前連結会計年度末に比べ12億6千1百万円の増加となりました。2026/06/24 13:03
主な要因は、配当金の支払い2億4千万円がありましたが、親会社株主に帰属する当期純利益3億9千6百万円の計上があり、利益剰余金が1億5千5百万円増加したことに加え、その他有価証券評価差額金が4億4千5百万円、為替換算調整勘定が6億4千6百万円増加したことなどによるものであります。
②キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る情報