コニシ（4956）の圧縮積立金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2007年3月31日
- 4億1100万
- 2008年3月31日 -1.95%
- 4億300万
- 2009年3月31日 -3.97%
- 3億8700万
- 2010年3月31日 -1.55%
- 3億8100万
- 2011年3月31日 -3.67%
- 3億6700万
- 2012年3月31日 +7.08%
- 3億9300万
- 2013年3月31日 -1.27%
- 3億8800万
- 2014年3月31日 -1.29%
- 3億8300万
- 2015年3月31日 +5.48%
- 4億400万
- 2016年3月31日 -0.5%
- 4億200万
- 2017年3月31日 -1.24%
- 3億9700万
- 2018年3月31日 -1.01%
- 3億9300万
- 2019年3月31日 -1.02%
- 3億8900万
- 2020年3月31日 +23.39%
- 4億8000万
- 2021年3月31日 -2.5%
- 4億6800万
- 2022年3月31日 -1.5%
- 4億6100万
- 2023年3月31日 +113.67%
- 9億8500万
- 2024年3月31日 -1.62%
- 9億6900万
- 2025年3月31日 -2.68%
- 9億4300万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/17 10:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 前払年金費用 △246 △304 圧縮積立金等 △426 △430 その他 △11 △10
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/17 10:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 退職給付に係る資産 832 821 圧縮積立金 436 441 土地 73 75
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
