有価証券報告書-第89期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「特別損失」にて区分掲記しておりました「投資有価証券評価損」、「役員退職慰労金」については、当連結会計年度においては特別損失の総額の100分の10以下であるため、当連結会計年度より「特別損失」の「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「投資有価証券評価損」に表示していた2百万円、「役員退職慰労金」に表示していた21百万円、「その他」1百万円は、「その他」25百万円として組替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」にて区分掲記しておりました「投資有価証券評価損益(△は益)」については、当連結会計年度においては金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「投資有価証券評価損益(△は益)」2百万円、「その他」△45百万円は、「その他」△42百万円として組替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、「特別損失」にて区分掲記しておりました「投資有価証券評価損」、「役員退職慰労金」については、当連結会計年度においては特別損失の総額の100分の10以下であるため、当連結会計年度より「特別損失」の「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「投資有価証券評価損」に表示していた2百万円、「役員退職慰労金」に表示していた21百万円、「その他」1百万円は、「その他」25百万円として組替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」にて区分掲記しておりました「投資有価証券評価損益(△は益)」については、当連結会計年度においては金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「投資有価証券評価損益(△は益)」2百万円、「その他」△45百万円は、「その他」△42百万円として組替えております。