ニプロ(8086)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 医薬関連の推移 - 第二四半期
連結
- 2013年9月30日
- 37億9800万
- 2014年9月30日 +27.96%
- 48億6000万
- 2015年9月30日 +12.12%
- 54億4900万
- 2016年9月30日 +38.91%
- 75億6900万
- 2017年9月30日 -21.56%
- 59億3700万
- 2018年9月30日 -27.89%
- 42億8100万
- 2019年9月30日 +42.14%
- 60億8500万
- 2020年9月30日 -13.84%
- 52億4300万
- 2021年9月30日 -50.3%
- 26億600万
- 2022年9月30日 -67.42%
- 8億4900万
- 2023年9月30日 +339.81%
- 37億3400万
- 2024年9月30日 -14.57%
- 31億9000万
- 2025年9月30日 +54.04%
- 49億1400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、当事業の売上高は2,202億34百万円(前年同期比9.7%増)、セグメント利益(営業利益)は225億61百万円(前年同期比21.4%増)となりました。2023/11/14 9:26
<医薬関連事業>医薬関連事業におきましては、複数の新規受託品の出荷開始や前年に受注が減少していた製品の回復に伴い、注射剤の出荷数が増加しました。また原価上昇に伴う仕切価格の変更も寄与し、他の製品の出荷減少分を上回り、売上高は前年同期比で微増となりました。
営業利益につきましては、依然として原材料・エネルギー価格の高騰により製造経費は高止まりしておりますが、仕切価格の変更による利益率の改善、ニプロファーマ・ベトナム・リミテッドでの生産効率の改善活動による収益改善に加え、ニプロファーマの在庫評価損益の改善による一過性の要因もあり、前年同期比で大幅増となりました。しかしながら、後発品を中心とした販売終了品による生産減の影響、ならびに第3四半期以降の新規設備の稼働に伴う設備償却費の増大が見込まれるため、利益は減少傾向に転じる見込みです。