- 8086
- 2026/09/03
- 時価
- 2571億円
- PER 予
- 16.62倍
- 2010年以降
- 赤字-83.56倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.88倍
- 2010年以降
- 0.59-1.83倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.13%
- ROE 予
- 5.3%
- ROA 予
- 1.23%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ニプロ(8086)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 15億2800万
- 2009年3月31日 +5.69%
- 16億1500万
- 2010年3月31日 +8.85%
- 17億5800万
- 2011年3月31日 +20.14%
- 21億1200万
- 2012年3月31日 +9.28%
- 23億800万
- 2013年3月31日 +21.75%
- 28億1000万
- 2014年3月31日 +25.12%
- 35億1600万
- 2015年3月31日 +2.99%
- 36億2100万
- 2016年3月31日 +3.09%
- 37億3300万
- 2017年3月31日 +9.16%
- 40億7500万
- 2018年3月31日 +7.09%
- 43億6400万
- 2019年3月31日 +3.25%
- 45億600万
- 2020年3月31日 +2.66%
- 46億2600万
- 2021年3月31日 +9.49%
- 50億6500万
- 2022年3月31日 +3.44%
- 52億3900万
- 2023年3月31日 +13.67%
- 59億5500万
- 2024年3月31日 +92.04%
- 114億3600万
- 2025年3月31日 -20.79%
- 90億5800万
- 2026年3月31日 +62.88%
- 147億5400万
個別
- 2008年3月31日
- 7億7600万
- 2009年3月31日 +7.6%
- 8億3500万
- 2010年3月31日 +5.99%
- 8億8500万
- 2011年3月31日 +5.99%
- 9億3800万
- 2012年3月31日 +6.61%
- 10億
- 2013年3月31日 +4.9%
- 10億4900万
- 2014年3月31日 +12.39%
- 11億7900万
- 2015年3月31日 +5.09%
- 12億3900万
- 2016年3月31日 +6.62%
- 13億2100万
- 2017年3月31日 +10.45%
- 14億5900万
- 2018年3月31日 +8.29%
- 15億8000万
- 2019年3月31日 +21.14%
- 19億1400万
- 2020年3月31日 +0.37%
- 19億2100万
- 2021年3月31日 +4.32%
- 20億400万
- 2022年3月31日 +3.64%
- 20億7700万
- 2023年3月31日 +2.99%
- 21億3900万
- 2024年3月31日 +135.39%
- 50億3500万
- 2025年3月31日 -37.1%
- 31億6700万
- 2026年3月31日 +94.13%
- 61億4800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な項目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/25 13:21
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 運送費 16,104 17,231 賞与引当金繰入額 3,568 5,246 退職給付費用 780 812 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2026/06/25 13:21 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 13:21
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 債務保証損失引当金 328 215 43 500 賞与引当金 3,167 6,153 3,172 6,148 役員退職慰労引当金 449 51 43 458 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:21
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税 229 百万円 400 百万円 賞与引当金 969 1,936 棚卸資産 223 330
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:21
(注) 1 評価性引当額が19,837百万円減少しております。この減少の主な内容は、インフラレデックス,Inc.において税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が17,261百万円減少したことに伴うものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払事業税 434 692 賞与引当金 2,102 3,853 売上値引 558 588 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)
市場価格のない株式等
総平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品、製品及び仕掛品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2026/06/25 13:21