有価証券報告書-第36期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産・・・・・定率法により償却しております。ただし、一部については定額法を使用しております。
(リース資産を除く) なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
・建物 3～22年
・車両運搬具 3年
・器具備品 2～15年
(2)無形固定資産・・・・・・自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額
(リース資産を除く) 法を採用しております。