#1 会計方針に関する事項（連結）: たな卸資産
商品及び製品
仕掛品
原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、一部の生鮮品については個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～47年
機械装置及び運搬具 8年～12年2021/06/22 11:49
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果減少した資金は9億71百万円となりました(前連結会計年度に減少した資金は8百万円)。これは主に、設備営繕等に伴う有形固定資産の取得による支出が3億80百万円、新基幹システムの構築に伴う無形固定資産の取得による支出が7億30百万円となったことによります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2021/06/22 11:49
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 8年～12年
②無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)
2021/06/22 11:49
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械及び装置、車両運搬具 9年～12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)
2021/06/22 11:49