- 9837
- 2026/10/09
- 時価
- 486億円
- PER 予
- 15.1倍
- 2010年以降
- 5.45-47.41倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.12倍
- 2010年以降
- 0.23-1.09倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 3.97%
- ROE 予
- 7.39%
- ROA 予
- 5.24%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
モリト(9837)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - アジアの推移 - 第二四半期
連結
- 2014年5月31日
- 1億5854万
- 2015年5月31日 +23.76%
- 1億9620万
- 2016年5月31日 -14.02%
- 1億6869万
- 2017年5月31日 +2.03%
- 1億7211万
- 2018年5月31日 +15.79%
- 1億9929万
- 2019年5月31日 +13.05%
- 2億2530万
- 2020年5月31日 -34.55%
- 1億4745万
- 2021年5月31日 +0.35%
- 1億4797万
- 2022年5月31日 +112.46%
- 3億1438万
- 2023年5月31日 +19.14%
- 3億7457万
- 2024年5月31日 +22.63%
- 4億5934万
- 2025年5月31日 +7.01%
- 4億9156万
- 2026年5月31日 -5.92%
- 4億6248万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1) 経営成績の分析2024/07/16 13:34
当第2四半期連結累計期間(2023年12月1日~2024年5月31日)における経営環境は、新型コロナウイルス感染症による各種制限が解消され、経済活動の正常化は着実に進んだものの、コロナ禍から脱した後のリバウンド需要が一巡したことで、景気は緩やかなペースで推移しております。さらに、ウクライナ情勢の長期化、中東情勢の緊迫化などの地政学リスクや、原材料価格やエネルギー価格の高騰、世界的な金融引締め、為替の変動などにより、依然として先行き不透明な状況が続いております。このような状況の中、主にアパレル関連、プロダクト関連、輸送関連の事業を行う当社グループにおきましては、国内の暖冬やリバウンド需要の一巡によるアパレルメーカーの減産、一部自動車メーカーの生産停止の影響など、厳しい状況でありました。しかし一方で、厨房機器関連サービス事業や、アジアでの現地生産・調達の付属品が好調に推移しました。また、サステナブルな社会の実現を目指したモリトグループの取り組み「Rideeco®(リデコ)」において、廃漁網や縫製工場から出るはぎれなどを活用した環境配慮型の商品の開発・販売を推進し、新規取引の獲得に注力しました。さらに、不採算事業の見直しを継続し、売上総利益率の改善がみられました。
その結果、当第2四半期連結累計期間の業績は、売上高237億4千9百万円(前年同期比1.7%減)、営業利益14億8千3百万円(前年同期比13.7%増)、経常利益15億6千5百万円(前年同期比7.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益13億9千3百万円(前年同期比6.5%増)となりました。