- 9837
- 2026/09/25
- 時価
- 492億円
- PER 予
- 15.28倍
- 2010年以降
- 5.45-47.41倍
(2010-2025年) - PBR
- 1.13倍
- 2010年以降
- 0.23-1.09倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 3.92%
- ROE 予
- 7.39%
- ROA 予
- 5.24%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2019年11月30日
- 39億9341万
- 2020年11月30日 -8.57%
- 36億5114万
個別
- 2019年11月30日
- 2億8742万
- 2020年11月30日 -28.67%
- 2億501万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として、基幹業務で使用するサーバー機器等であります。2021/02/25 15:05
無形固定資産
主として、ソフトウエア等であります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。2021/02/25 15:05 - #3 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2021/02/25 15:05
当連結会計年度に実施した設備投資の総額は、333百万円であり、その主なものは製造設備等への投資であります。なお、設備投資の総額には、有形固定資産の他に無形固定資産(のれん等除く)を含めております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 7~17年2021/02/25 15:05
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)……定額法を採用しております。
(ハ)リース資産 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2021/02/25 15:05
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)……定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 7~17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)……定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。また、在外連結子会社については、主に通常の売買取引に係る方法に準じた会計処理によっております。なお、一部の在外連結子会社については、会計方針の変更に関する注記に記載の通り、IFRS第16号「リース」を当連結会計年度の期首から適用しております。これにより、借手は原則としてすべてのリースを資産及び負債として計上しており、資産計上された使用権資産の減価償却方法は定額法を採用しております。2021/02/25 15:05