無形固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 5142万
- 2019年3月31日 -37.47%
- 3215万
個別
- 2018年3月31日
- 3032万
- 2019年3月31日 -1.79%
- 2978万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間 (5年)に基づく定額法2019/06/24 10:58 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2019/06/24 10:58
当連結会計年度における投資活動による資金の減少は44百万円となりました(前連結会計年度は1億29百万円の減少)。これは、有形固定資産の取得による支出が33百万円、無形固定資産の取得による支出が6百万円あったこと等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~50年2019/06/24 10:58 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~50年2019/06/24 10:58