ソレキア(9867)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 247億7023万
- 2009年3月31日 -6.78%
- 230億8982万
- 2009年12月31日 -45.17%
- 126億6117万
- 2010年3月31日 +42.07%
- 179億8774万
- 2010年6月30日 -77.76%
- 40億130万
- 2010年9月30日 +117.07%
- 86億8545万
- 2010年12月31日 +45.7%
- 126億5483万
- 2011年3月31日 +42.92%
- 180億8575万
- 2011年6月30日 -75.15%
- 44億9357万
- 2011年9月30日 +105.38%
- 92億2868万
- 2011年12月31日 +42.55%
- 131億5508万
- 2012年3月31日 +43.04%
- 188億1660万
- 2012年6月30日 -78.68%
- 40億1180万
- 2012年9月30日 +118.05%
- 87億4781万
- 2012年12月31日 +53.8%
- 134億5391万
- 2013年3月31日 +43.84%
- 193億5260万
- 2013年6月30日 -78.7%
- 41億2125万
- 2013年9月30日 +136.97%
- 97億6596万
- 2013年12月31日 +45.67%
- 142億2608万
- 2014年3月31日 +58.81%
- 225億9266万
- 2014年6月30日 -79.51%
- 46億2828万
- 2014年9月30日 +115.19%
- 99億5945万
- 2014年12月31日 +42.47%
- 141億8885万
- 2015年3月31日 +46.3%
- 207億5856万
- 2015年6月30日 -78.89%
- 43億8272万
- 2015年9月30日 +123.6%
- 97億9993万
- 2015年12月31日 +44.9%
- 141億9961万
- 2016年3月31日 +42.24%
- 201億9714万
- 2016年6月30日 -81.46%
- 37億4430万
- 2016年9月30日 +144.48%
- 91億5411万
- 2016年12月31日 +48.12%
- 135億5921万
- 2017年3月31日 +46.61%
- 198億7964万
- 2017年6月30日 -78.37%
- 43億11万
- 2017年9月30日 +114.92%
- 92億4160万
- 2017年12月31日 +49.22%
- 137億9055万
- 2018年3月31日 +51.45%
- 208億8578万
- 2018年6月30日 -81.52%
- 38億5888万
- 2018年9月30日 +147.39%
- 95億4648万
- 2018年12月31日 +47.98%
- 141億2685万
- 2019年3月31日 +47.68%
- 208億6258万
- 2019年6月30日 -78.2%
- 45億4816万
- 2019年9月30日 +142.99%
- 110億5140万
- 2019年12月31日 +51.07%
- 166億9525万
- 2020年3月31日 +45.03%
- 242億1339万
- 2020年6月30日 -81.19%
- 45億5368万
- 2020年9月30日 +111.79%
- 96億4403万
- 2020年12月31日 +48.25%
- 142億9712万
- 2021年3月31日 +54.66%
- 221億1236万
- 2021年6月30日 -78.57%
- 47億3909万
- 2021年9月30日 +120.64%
- 104億5645万
- 2021年12月31日 +44.12%
- 150億6971万
- 2022年3月31日 +50.65%
- 227億192万
- 2022年6月30日 -79.77%
- 45億9296万
- 2022年9月30日 +128.08%
- 104億7545万
- 2022年12月31日 +45.25%
- 152億1584万
- 2023年3月31日 +56.23%
- 237億7179万
- 2023年6月30日 -78.48%
- 51億1655万
- 2023年9月30日 +123.78%
- 114億4975万
- 2023年12月31日 +53.25%
- 175億4688万
- 2024年3月31日 +43.49%
- 251億7823万
- 2024年6月30日 -75.44%
- 61億8348万
- 2024年9月30日 +107.32%
- 128億1973万
- 2024年12月31日 +44.82%
- 185億6494万
- 2025年3月31日 +50.96%
- 280億2517万
- 2025年6月30日 -77.37%
- 63億4287万
- 2025年9月30日 +121.83%
- 140億7065万
- 2025年12月31日 +52.49%
- 214億5604万
- 2026年3月31日 +41.6%
- 303億8150万
個別
- 2008年3月31日
- 240億4382万
- 2009年3月31日 -5.6%
- 226億9845万
- 2010年3月31日 -21.89%
- 177億3074万
- 2011年3月31日 +0.73%
- 178億6003万
- 2012年3月31日 +4.33%
- 186億3332万
- 2012年9月30日 -53.47%
- 86億7000万
- 2013年3月31日 +121.38%
- 191億9389万
- 2014年3月31日 +16.88%
- 224億3348万
- 2014年9月30日 -55.96%
- 98億8000万
- 2015年3月31日 +108.4%
- 205億9002万
- 2015年9月30日 -52.84%
- 97億1000万
- 2016年3月31日 +106.4%
- 200億4114万
- 2017年3月31日 -1.55%
- 197億3005万
- 2018年3月31日 +5.42%
- 207億9955万
- 2019年3月31日 -0.13%
- 207億7220万
- 2020年3月31日 +16.2%
- 241億3752万
- 2021年3月31日 -8.79%
- 220億1700万
- 2022年3月31日 +2.6%
- 225億8998万
- 2023年3月31日 +4.92%
- 237億97万
- 2024年3月31日 +5.83%
- 250億8265万
- 2025年3月31日 +11.76%
- 280億3113万
- 2026年3月31日 +8.08%
- 302億9489万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/25 13:13
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 14,070,653 30,381,506 税金等調整前中間(当期)純利益金額(千円) 965,352 2,649,716 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社は、システム・ソリューションならびにサービス開発部門、全国戦略推進支援部門の2つの部門を核に地域別販売のセグメントを構成しており、「首都圏」、「東日本」および「西日本」の3つを報告セグメントとしております。2026/06/25 13:13
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/25 13:13
外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の10%に満たないため、記載を省略しております。 - #4 事業等のリスク
- 当社グループは、富士通株式会社、富士通Japan株式会社ならびにエフサステクノロジーズ株式会社との取引の割合が大きく、その状況は次のとおりであります。なお、当社と富士通株式会社、富士通Japan株式会社ならびにエフサステクノロジーズ株式会社との間には取引基本契約等が締結されており、取引関係については安定したものとなっております。2026/06/25 13:13
(2)為替相場の変動について前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 金額(千円) 割合(%) 金額(千円) 割合(%) 富士通株式会社への売上高 2,490,977 8.9 1,819,662 6.0 富士通株式会社からの仕入高 2,175,463 12.6 1,331,435 7.0
当社グループは、通貨変動に対するリスクヘッジとして、為替予約等により短期的な為替の変動による影響を最小限に止める努力をしておりますが、短期および中長期の予測を超えた為替変動により、当社グループの業績、財政状態に影響をおよぼす可能性があります。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部取引は市場実勢価格に基づいております。2026/06/25 13:13 - #6 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (単位:千円)2026/06/25 13:13
(単位:千円)売上高 前連結会計年度 当連結会計年度 報告セグメント計 28,031,139 30,294,892 「その他」の区分の売上高 277,584 485,320 セグメント間取引消去 △283,550 △398,705 連結財務諸表の売上高 28,025,172 30,381,506
- #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2026/06/25 13:13
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (2)目標とする経営指標2026/06/25 13:13
当社グループは総資産・自己資本・売上高に対する利益率を重視して効率的に経営することが重要と考えており、特に経営指標として「ROE」(自己資本当期純利益率)・「売上高営業利益率」などを重視して、経営上の意思決定を行っております。
(3)中長期的な会社の経営戦略 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経営環境のもと、当社グループは従業員参加による活性化委員会の活動を中心とした経費の削減、原価低減に取り組むとともに、協業パートナーと共創を深めながら、既存ビジネスの深耕と新規顧客の開拓、新たなデジタルビジネスとソリューション・サービスの創出を図り、積極的な受注拡大に努めました。2026/06/25 13:13
コンポーネント・デバイス・ソリューション分野では、医療機器、産業機器および車載関連市場において需要が回復し、売上高は増加となりました。
ITソリューション・サービス分野では、デジタル技術を活用して事業の競争力と効率の向上を図るデジタル化へのニーズが高まり、基幹系システムの更新需要やクラウド移行を取り込むことにより、民需、社会公共、ヘルスケアの各分野における商談が好調に推移するとともに、前年度に引き続きWindows10のサポート終了に伴うクライアント環境の更新需要もあり、売上高は増加しました。 - #10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/25 13:13
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。