有価証券報告書-第57期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
親会社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。主な耐用年数は建物50年、工具、器具及び備品5年であります。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
無形固定資産
自社利用目的のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。