- 9880
- 2026/10/19
- 時価
- 496億円
- PER 予
- 8.73倍
- 2010年以降
- 3.34-78.37倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.68倍
- 2010年以降
- 0.25-1.37倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.59%
- ROE 予
- 19.26%
- ROA 予
- 10.12%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 130億2731万
- 2015年3月31日 +6.48%
- 138億7187万
個別
- 2014年3月31日
- 143億6670万
- 2015年3月31日 +7.39%
- 154億2868万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2015/06/23 12:41
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 6.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2015/06/23 12:41
7.企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 1,105,668千円 固定資産 267,488 資産合計 1,373,157
- #3 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2015/06/23 12:41
(1)有形固定資産 定率法 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/23 12:41
(単位:千円) - #5 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにガイオ・テクノロジー株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2015/06/23 12:41
e> 当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)流動資産 818,805 千円 固定資産 360,572 のれん 482,853
株式の追加取得により新たにSTAr Technologies,Inc.及びその子会社9社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/06/23 12:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 204,761千円 182,273千円 固定資産-繰延税金資産 103,271 68,774 流動負債-繰延税金負債 △3,361 △8,323
- #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産の残高は、161億24百万円となり、前連結会計年度末に比べ10億93百万円増加しました。これは主に、受取手形及び売掛金や、商品及び製品が増加したためであります。2015/06/23 12:41
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、138億71百万円となり、前連結会計年度末に比べ8億44百万円増加しました。これは主に、のれんや退職給付に係る資産が増加したためであります。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)については、一部の連結子会社を除いて定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(市場販売目的)については、見込販売期間(3年)に基づく定額法、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/23 12:41