無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 13億9800万
- 2009年3月31日 -18.81%
- 11億3500万
- 2010年3月31日 +83%
- 20億7700万
- 2011年3月31日 +22.39%
- 25億4200万
- 2012年3月31日 -11.76%
- 22億4300万
- 2013年3月31日 -8.16%
- 20億6000万
- 2014年3月31日 -8.2%
- 18億9100万
- 2015年3月31日 -9.99%
- 17億200万
- 2016年3月31日 -54.35%
- 7億7700万
- 2017年3月31日 -3.09%
- 7億5300万
- 2018年3月31日 -17.4%
- 6億2200万
- 2019年3月31日 -7.07%
- 5億7800万
- 2020年3月31日 -6.75%
- 5億3900万
- 2021年3月31日 +15.77%
- 6億2400万
- 2022年3月31日 -14.9%
- 5億3100万
- 2023年3月31日 -14.12%
- 4億5600万
個別
- 2008年3月31日
- 3億5000万
- 2009年3月31日 +7.14%
- 3億7500万
- 2010年3月31日 +34.4%
- 5億400万
- 2011年3月31日 -3.17%
- 4億8800万
- 2012年3月31日 -3.89%
- 4億6900万
- 2013年3月31日 +6.18%
- 4億9800万
- 2014年3月31日 +7.43%
- 5億3500万
- 2015年3月31日 +22.24%
- 6億5400万
- 2016年3月31日 -2.45%
- 6億3800万
- 2017年3月31日 -10.5%
- 5億7100万
- 2018年3月31日 -24.34%
- 4億3200万
- 2019年3月31日 -20.6%
- 3億4300万
- 2020年3月31日 +2.04%
- 3億5000万
- 2021年3月31日 -3.43%
- 3億3800万
- 2022年3月31日 -23.96%
- 2億5700万
- 2023年3月31日 -0.39%
- 2億5600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品、原材料
……主として移動平均法
製品、仕掛品
……総平均法(但し、ソフトウェア仕掛品は個別法)
貯蔵品
……先入先出法
(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
(i)建物及び構築物
定率法を採用しております。耐用年数は2年から45年であります。
なお、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(ⅱ)工具、器具及び備品
定率法を採用しております。耐用年数は2年から15年であります。2023/06/21 13:48 - #2 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2023/06/21 13:48
当連結会計年度の設備投資の総額(無形固定資産を含む)は754百万円であります。その主なものは情報ソリューションを中心にパソコン・サーバー等の社内使用設備218百万円、事務所関連設備530百万円であります。
なお、当連結会計年度において、首都圏事業所の統合及び本社移転を行ない、648百万円の設備投資及び180百万円の設備の除却を実施いたしました。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 満期保有目的の債券
……償却原価法(定額法)2023/06/21 13:48