卑弥呼（9892）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2008年3月31日: 3億5782万
2009年3月31日 -0.35%: 3億5655万
2010年3月31日 -17.07%: 2億9570万
2011年3月31日 -0.08%: 2億9545万
2011年6月30日 -6.28%: 2億7688万
2011年9月30日 -3.62%: 2億6686万
2011年12月31日 -3.83%: 2億5665万
2012年3月31日 -4.13%: 2億4605万
2012年6月30日 -3.38%: 2億3775万
2012年9月30日 -3.79%: 2億2875万
2012年12月31日 -3.98%: 2億1964万
2013年3月31日 +3.79%: 2億2797万
2013年6月30日 -2.22%: 2億2292万
2013年9月30日 +0.28%: 2億2354万
2013年12月31日 -5.24%: 2億1183万
2014年3月31日 +0%: 2億1184万
2014年6月30日 +3.25%: 2億1872万
2014年9月30日 -1.93%: 2億1450万
2014年12月31日 -3.51%: 2億697万
2015年3月31日 -10.95%: 1億8430万
2015年6月30日 -2.4%: 1億7987万
2015年9月30日 -3.79%: 1億7306万
2015年12月31日 -11.71%: 1億5280万
2016年3月31日 -0.72%: 1億5170万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～39年
(2) 無形固定資産
リース資産以外のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
定額法を採用しております。2015/06/29 14:00

#2 減損損失に関する注記

前事業年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失
東京都中央区他(計4件)	店舗	建物・工具、器具及び備品・長期前払費用	19,229千円

当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗、賃貸用不動産等の各物件単位で資産グループを決定しております。
当事業年度において退店を決定した店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額19,229千円(建物15,462千円、工具、器具及び備品1,595千円、長期前払費用2,170千円)を減損損失として特別損失に計上しております。

2015/06/29 14:00