有価証券報告書-第41期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有 株式数 (千株)
取締役会長兼社長 (代表取締役)		柴田 一	昭和17年6月14日生	昭和48年11月	東京都台東区東浅草にて靴卸売業を創業	(注)4	1,901
				昭和51年2月	当社設立 代表取締役社長
				平成19年6月	当社代表取締役会長
				平成20年6月	当社代表取締役会長兼社長(現任)
				平成23年10月	株式会社おさむ代表取締役(現任)
専務取締役		柴田 政男	昭和42年6月25日生	平成4年4月	アイワ株式会社(現 ソニー株式会社)入社	(注)4	378
				平成15年2月	当社入社
				平成20年6月	当社取締役
				平成23年4月	当社常務取締役
				平成24年6月	当社常務取締役 商品本部長
				平成25年4月	当社専務取締役 商品本部長
				平成25年5月	当社専務取締役 商品担当兼管理担当
				平成26年3月	当社専務取締役 ブランド事業部兼事業開発部兼商品管理部担当
				平成27年3月	当社専務取締役 MD部兼営業部兼事業サポート兼事業開発部担当
				平成27年4月	当社専務取締役(現任)
取締役		小林 史伸	昭和41年10月28日生	平成元年4月	野村不動産株式会社入社	(注)4	―
				平成9年4月	株式会社ツー・アンド・ワン入社
				平成24年3月	当社入社 研究開発室室長
				平成25年12月	当社商品部マネージャー
				平成26年3月	当社事業開発部マネージャー
				平成27年4月	当社MD部兼営業部兼事業開発部マネージャー
				平成27年6月	当社取締役 MD部兼営業部兼事業開発部担当(現任)
取締役		西崎 泉	昭和30年12月10日生	昭和54年4月	株式会社日本長期信用銀行(現 株式会社新生銀行)入行	(注)4	―
				平成12年1月	UBSウォーバーグ証券会社(現 UBS証券株式会社)入社 投資銀行部門マネージングディレクター
				平成16年3月	ニンバスアソシエイツ株式会社設立 代表取締役社長(現任)
				平成16年10月	ピナクル株式会社設立 代表取締役社長
				平成23年6月	マネックス・ハンブレクト株式会社 取締役会長
				平成24年6月	当社取締役(現任)
取締役		臼田 啓之	昭和45年4月8日生	平成9年4月	弁護士登録 第一東京弁護士所属 西村総合法律事務所(現 西村あさひ法律事務所)入所	(注)4	―
				平成16年3月	米国ニューヨーク州弁護士登録
				平成18年1月	西村あさひ法律事務所パートナー(現任)
				平成27年6月	当社取締役(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有 株式数 (千株)
常勤監査役		荒井 勝	昭和25年3月23日生	昭和47年4月	大和証券株式会社入社	(注)5	―
				昭和60年8月	大和ANZインターナショナル社長
				平成4年1月	大和証券投資信託株式会社入社
				平成7年1月	同社香港現地法人社長
				平成12年6月	同社執行役員
				平成15年6月	同社常務執行役員 運用本部長
				平成18年4月	同社取締役兼専務執行役員 運用本部長
				平成22年4月	同社顧問就任
				平成23年3月	同社顧問退任
				平成24年3月	特定非営利活動法人社会的責任投資フォーラム会長(現任)
				平成26年5月	一般社団法人企業価値リサーチ・インスティテュート代表理事(現任)
				平成27年6月	当社常勤監査役(現任)
監査役		浅田 千秋	昭和24年12月3日生	昭和52年4月	弁護士登録 第二東京弁護士会所属	(注)6	―
				平成8年10月	光樹法律会計事務所共同設立
				平成13年6月	当社監査役(現任)
				平成19年9月	株式会社アルバック監査役(現任)
監査役		高見 現人	昭和44年11月20日生	平成9年10月	公認会計士第二次試験合格 朝日監査法人(現 有限責任あずさ監査法人)入所	(注)6	―
				平成13年4月	公認会計士第三次試験合格 公認会計士登録
				平成15年9月	高見公認会計士事務所入所
				平成16年6月	当社補欠監査役
				平成16年12月	税理士登録
				平成20年6月	当社監査役(現任)
計							2,280

(注) 1.専務取締役柴田政男は、取締役会長兼社長柴田一の長男であります。
2.取締役西崎泉および臼田啓之は、社外取締役であります。
3.監査役荒井勝、浅田千秋および高見現人は、社外監査役であります。
4.平成27年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.平成27年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.平成24年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間